よくあるお悩み・ニーズ
- キャリアの設計が会社任せになっておりキャリア開発のための主体的な能力開発意欲が高まらない
- 役職定年、再雇用後の働き方や役割、立ち位置のイメージを持てずモチベーションが落ちてしまう
- 役職定年後のキャリアパスとして設計したチャレンジ制度が活用されていない
- 再雇用後の配置転換への対応力が低い(不安感が大きい)
研修のゴール
- 組織内での役割、自身のリソース(能力、知識、経験、人脈など)およびやりたいことが明確になる
- 再雇用後に求められる役割や立ち位置を確認してモチベーションが上がる
- 自身の強みややりたいことと市場(周囲の期待やニーズ)をマッチングする方法を理解する
- 具体的で効果的な能力開発目標を設定する
- 自身のキャリアを自分で設計するキャリアプロデュース意欲が高まる
研修内容
組織への貢献と自身のWell-beingを高める働き方、生き方の両立を考察する研修です
生産年齢人口が減少し組織内の若手社員比率が下がる時代において、シニア、女性が働き甲斐を維持しながら長期間にわたって働くことができる組織づくりは、企業の人材確保・組織力強化において重要な課題です。
本研修では、役職定年、再雇用後のセカンドキャリアの捉え方を考え、組織にとっても働く人本人にとっても有意義な働き方・生き方を考察します。
セカンドキャリアを有意義に過ごすためには、退職後の人生=サードキャリアのイメージを持っておくことが必要です。そのため、受講者には、多様な演習を通して以下3つの視点を持っていただきます。
1.組織の役割期待に応えるためのあり方、働き方を考える
2.組織内で強みを発揮して存在価値を高める方法を理解する
3.退職後のサードキャリアをどのように生きたいか、そのために必要なリソースは何かを考え、準備を始める
今後の働き方、生き方を自身で選択するキャリアプロデュースのスキルを身に付けます
自身の働き方を自分で選択できるよう多様なキャリアパスを設計する企業が増えていますが、多くの社員は自身のキャリア設計を会社に依存しています。チャレンジ制度やキャリアパスを設計して再雇用予定者に選択肢を提示してもチャレンジ意欲が湧かないのは、これまで自身でキャリアを選択する機会がなかったためです。
定年退職後にはキャリアパスを用意してくれる人はいません。自身でキャリアを選択しなければならない現実が待っています。
本研修では、自身が実現したい働き方や生き方を描き、実現のためのリソースを考察します。
さらに、生涯キャリアを充実させるために必要なリソースを洗い出し、市場(組織や家族、顧客など)のニーズとやりたいことをマッチングする演習を通して行動目標を設定します。
このように、期待する未来を描いて実現のための方法を戦略的に考えるのがキャリアプロデュースの考え方です。多くの演習を通してキャリアプロデュースの考え方やスキルを身に付けていただきます。
テーマ | 内容 |
---|---|
オリエンテーション | 研修目的、講師自己紹介 1)自己紹介 <働く上で大切にしたいこと> 2)今後の働き方、生き方について気になっていること <グループワーク> |
社会環境の変化に対応する働き方を考える | 1)人生100年時代の働き方とキャリア自律 2)シニア社員に対する企業・後進社員の課題感 (統計資料) 3)私が留意したいこと <グループワーク> |
私らしい働き方とキャリア自律 | 1)キャリアの振り返りによる自己理解 <事前課題を使用・ペアワーク> 2)キャリア自律力チェック<自身の強みと課題を抽出> <個人ワーク> 3)キャリア自律力の振り返りと共有 <グループワーク> |
キャリアプロデュース戦略策定 | 1)人生100年時代におけるキャリアプロデュースの考え方 <講義> 2)Well-beingを高める働き方、生き方を考える <講義> 3)Well-beingを高める4領域を記入 <個人ワーク・グループ共有> 4)キャリアの3要素/Will(情熱) Can(リソース) Must(市場)を棚卸し 5)キャリアプロデュースの軸(キーワード)を設定 |
キャリアプロデュースのための行動計画 | 1)未来年表記入 <個人ワーク> ※15年後までの実現したい未来を考察する 2)ライフキャリアの充実度を高める目標と習慣の設定 <個人ワーク、全体共有> |
実績
- クライアント
- 大手流通企業、不動産ソリューション企業、食料品企業、情報システム企業、自治体など
- 対象
- 再雇用を1~2年後に控えた社員
- 受講者
- 30名
- 内容
- 再雇用制度の説明(人事部より)の後、研修を実施
- 目的
- モチベーション向上と再雇用後の役割認識
- クライアント
- 機械メーカー
- 対象
- 再雇用社員のマネジメント
- 受講者
- 30名
- 内容
- 再雇用社員のマネジメントにおいて留意すること