研修は外部委託すべき？委託するメリット・デメリットを徹底解説！

「研修を外部委託するメリットは？」「研修を外部委託する際のポイントを知りたい」

これまで研修を内製化していた部門責任者や人事担当者の方は、このような疑問を抱えているのではないでしょうか？

この記事では、研修を外部委託するメリット・デメリットやポイントを解説します。研修の外部委託を考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

この記事でわかること

• 研修を外部委託するメリット・メリット
• 研修を外部委託する際のポイント
• 研修を外部委託する際に利用できる補助金

研修を外部委託することで、社員に対して質の高い研修を提供できたり、準備の手間がかからなかったりするメリットがあります。しかし、実際に外部委託する際に問題となるのは、どの研修会社に依頼するかです。

そこで、キーセッションを利用してみてはいかがでしょうか。キーセッションでは、300以上のプランの中から、貴社に適した研修会社や研修プランをご提案します。相談は無料なので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

研修を外部委託している企業の割合はどのくらい？

研修を外部委託している企業の割合は、中小企業の約30%です。この数値は、2021年の労働政策研究・研修機構の調査「人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査（企業調査）」にもとづいています。

また、従業員数別の研修外部委託率は以下の通りです。

• 従業員数9人以下：25.3%
• 従業員数30〜99人：35.4%

このデータから、企業規模が大きくなると、研修を外部委託する割合が高まることがわかります。

研修を外部委託するメリット

研修を外部委託にするメリットは、以下の4つです。

• 講師の指導力が高く、研修の質を高められる
• ジャンルの専門性の高い内容を学べる
• 研修準備の手間を抑えられる
• 最新の情報を得られる

それぞれ順番に解説していきます。

講師の指導力が高く、研修の質を高められる

研修を外部委託するメリットは、講師の指導力が高く、研修の質を高められることです。

外部委託先の講師は人を教育するプロであり、その分野において豊富な経験や実績を有しています。また、複数の業界や業種で研修を行ってきた経験から、自社に最適なカリキュラムを作成してくれるでしょう。そのため、受講者のニーズやレベルに合わせた質の高い研修を行えます。

研修を内製して社員に講師を依頼する場合、たとえ業務においては優秀な社員であったとしても、人に教えることには慣れていません。質の高い研修を実施するのであれば、外部委託をしてプロの講師から教わるのがおすすめです。

各ジャンルの専門的な内容を学べる

各ジャンルの専門的な内容を学べることも、研修を外部委託するメリットです。

各ジャンルの専門家である外部委託先の講師は、社内では得がたい高度な専門知識を有しています。そのため、外部委託することで、受講した社員は専門性の高いスキルを習得できます。

とくに、マーケティングやIT、セキュリティなど、専門的な内容の研修を実施するのであれば、外部委託が適しているでしょう。

研修準備の手間を抑えられる

外部委託するメリットとして、研修準備の手間を抑えられることも挙げられます。

研修を実施するためには、カリキュラムの作成や会場・講師の準備など、やるべきことが多くあります。これらの準備をすべて自社で行う場合、多くの時間とリソースがかかり、他の業務に手が回らない事態にもなりかねません。

そこで研修を外部委託すれば、研修の質を担保しつつ、担当者のリソースを他の業務に充てられます。

最新の情報を反映した研修を受けられる

研修を外部委託することで、最新の情報を反映した研修を受けられるメリットも享受できます。

社員研修を内製していると、なかなか情報が入ってこず、時代背景を反映したカリキュラムを作成するのは大変です。また、カリキュラムのメンテナンスも後回しになってしまう傾向にあります。

外部委託先の研修会社であれば、日々最新の情報をチェックしたり、複数の会社に研修を実施したりしていることから、最新の情報を反映した研修を実施してくれます。

研修を外部委託するデメリット

研修を外部委託にするデメリットは、以下の3つです。

• 研修費用がかかる
• 自社独自のノウハウは伝えられない
• 自社に合った研修先を選ぶのが難しい

それぞれのデメリットについて紹介していきます。

研修費用がかかる

研修を外部委託するデメリットは自社で実施するよりも研修費用がかかることです。

外部委託すると、講演料や教材費、通費、宿泊費などさまざまな費用がかかります。また、研修の費用は研修会社によって異なりますが、有名な講師や人気の研修であれば、研修費用は高くなる傾向にあります。

これらの費用を負担する場合、研修予算の増加が懸念されます。

しかし、準備の手間が省けたり、研修の質が担保されたりするメリットもあるため、研修費用とメリットを加味して検討するとよいでしょう。

自社独自の内容が伝えられない

研修を外部委託すると、自社独自の内容をカリキュラムに盛り込めないこともデメリットとして挙げられます。

自社開発システムや、自社で編み出した独自のノウハウなどは、外部の講師を介して効果的に伝えることが難しいです。そのため、このような自社の社長や社員から伝えた方がよい内容に関しては、自社で研修を実施して伝授するのがよいでしょう。

もし自社の課題に応じてカリキュラムを一部変更してほしい、取り上げる事例を増やしてほしいなどの要望であれば、外部委託先の研修会社でも対応可能です。対応が難しそうな内容であっても、まずは相談してみることをおすすめします。

自社に合った研修先を選ぶのが難しい

研修を外部委託するデメリットには、自社に合った研修先を選ぶのが難しいこともあります。

研修会社は数多くあり、その中から自社に適した会社を見つけることは大変な作業です。外部委託先の研修は、その性質上すべての内容を公開できないため、自社のニーズとしっかり合致しているのかを確認しづらいところも難点です。

そこでおすすめなのが、貴社にあった研修をご提案するキーセッションを利用することです。キーセッションでは、複数の研修会社の中から、貴社に適した研修会社やカリキュラムをご紹介します。

相談は無料なので、お気軽にご相談ください。

また、研修会社の選び方について知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

⇒失敗しない研修会社の選び方とは？8つの比較項目を解説

研修を外部委託した方がいいケース

研修を外部委託した方がいいケースは、以下の通りです。

• 研修を実施するためのリソースが足りない場合

• 大人数で研修を実施する場合

• 専門性の高いテーマの研修を実施する場合

反対に、研修を内製化した方がいいケースは以下の通りです。

• 社内に十分なノウハウがある場合

• 研修予算の制約がある場合

• 自社の理念や文化がテーマの研修を実施する場合

自社が研修を外部委託した方がいいのか、内製化した方がいいのかは、これらを判断軸として決めるとよいでしょう。

研修を外部委託する際のポイント

研修を外部委託する際のポイントは、次の3つである。

• 研修会社の実績・口コミを確認する
• 研修の内容やカスタマイズの有無を確認する
• 研修費用を把握する

それぞれのポイントについて、以下で詳しく解説をします。

研修会社の実績・口コミを確認する

研修を外部委託する際のポイントは、研修会社の実績・口コミを確認することです。過去の実績を確かめることで、その研修会社の信頼性や他の企業との取引実績を確認できます。

また、研修会社のホームページには、研修を受けた感想が紹介されていることが多いので、確認するとよいでしょう。

加えて研修会社が過去にどのような業種で研修を実施したのかをチェックすれば、自社の業界に対してどれだけの知識があるかもわかります。

研修の内容やカスタマイズの有無を確認する

研修を外部委託する際には、研修の内容やカスタマイズの有無を確認することも欠かせないポイントです。

研修内容が組織のニーズや目標に適しているかどうかを確認し、また必要に応じて研修プログラムをカスタマイズできるかどうかも検討する必要があります。

企業によって必要な内容が異なるため、自社の独自性や課題に焦点を当てカスタマイズができる研修会社を選ぶとよいです。

研修費用を把握する

研修費用を把握することも、外部委託にするか判断するための重要なポイントです。

研修費用にはトータルのコストだけでなく、追加で発生する費用やカスタマイズに伴うコストも発生します。

研修会社のホームページには大まかな金額しか書かれていないことが多いため、見積もりを依頼しましょう。見積もり依頼する際には、受講人数を把握しておくとより正確な金額を算出できます。

以下の記事では研修費用の相場について種類ごとに解説をしているので、ぜひ参考にしてください。

⇨社員研修の費用相場はどれくらい？予算目安を種類ごとに解説

研修を委託する際には、研修会社の選定や会場の確保など、多くの調整業務が発生します。同時並行で複数の業務が走るので、ケアレスミスによるヌケモレが発生しがちです。

ミスを避けて、研修準備をするためにはチェックリストを作成して、1つずつの業務を進めることが大切です。

多忙な研修担当者に向けて研修前から研修後まで、各工程で必要な準備事項のチェックリストを配布しているので、ぜひご活用ください。

研修を外部委託する際に利用できる補助金

社員のスキルアップを目的に利用できる補助金は以下の2つです。

補助金名	概要
人材開発支援助成金	正社員に対して仕事に関連した専門的な知識および技能を習得させるための職業訓練等を実施した場合にかかった経費を一部助成してもらえる制度
オンラインスキルアップ助成金	eラーニング上で訓練を行った場合に助成してもらえる制度

人材開発支援助成金は、厚生労働省が運用している職業能力開発を効率的に推進することを目的にした助成金です。

助成が受けられるコースは以下の7つがあります。

• 人材育成支援コース
• 教育訓練休暇等付与コース
• 人への投資促進コース
• 事業展開等リスキリング支援コース
• 建設労働者認定訓練コース
• 建設労働者技能実習コース
• 障害者職業能力開発コース

引用：人材開発支援助成金｜厚生労働省

オンラインスキルアップ助成金は、都内の中小企業を対象とした助成金で、申請対象企業は以下の要件です。

業種	資本金または出資の総額	従業員数
小売業・飲食店	5,000万円以下	50人以下
サービス業	5,000万円以下	100人以下
卸売業	1億円以下	100人以下
上記以外の産業	3億円以下	300人以下

引用：東京しごと財団：オンラインスキルアップ助成金

以下の記事では人材育成で助成金の種類や申請手順などを解説していますので、合わせて参考にしてください。

⇒人材育成の研修で助成金はもらえる？種類や申請手順も解説

研修を実施するなら外部委託しよう

研修会社に委託すると専門分野を指導力のある講師から受けられ、研修の質を高められます。研修を外部委託する場合は、キーセッションの利用がおすすめです。

キーセッションでは、複数の研修会社の中から、良質かつ、目的・予算に応じた研修会社をご提案します。相談は無料なので、質の高い研修を社員に提供するためにも、ぜひお気軽にお問い合わせください。

また研修を外部委託する場合、研修準備の際には多くの調整業務が発生します。ヌケモレを防ぐためにも、キーセッションが作成した研修前のチェックリストをご活用ください。