役員研修

役員研修について

企業の理念やビジョンを理解し実行に移せる役員を育成するためには、専門の研修が必要です。

企業の理念やビジョンを理解し、実行に移せる役員を育成するためには、専門の研修が必要です。役員に求められる能力を知り、効果的な研修を見つけましょう。

役員育成に関する悩み・課題

教えるべきことが ある程度明らかな新入社員や若手社員と異なり、役員の育成は難しいと言われます。難しい理由は、以下のような悩みと課題があるからです。

・役員の仕事は誰も教えられない
・役員に必要な能力がよくわからない
・ベテラン社員に今さら研修を受けさせられない
・本人が研修を受ける必要を自覚していない
・役員/役員候補の社員の時間がなく、研修を受けさせられない

このような悩みは、役員にどのような能力が必要なのかを把握し、必要な内容を学べる研修を導入することで、解決が可能です。詳しく解説していきましょう。

役員に求められる能力

役員の育成が難しい原因のひとつが、役員に求められる能力がはっきりしていないことです。そこで、具体的にどのような能力が必要なのかを整理していきましょう。例えば、以下のような能力が挙げられます。

・軸を持って判断する力
・変化に対応する力
・マネジメントやリーダーシップ
・企業理念への理解
・経営ビジョンを実行する力
・コミュニケーションスキル
・ヒューマンスキル

組織を率いる者として、責任を持って判断する力が求められます。また、近年の社会は複雑さを増しているので、環境に適応して柔軟に対応する力も必要です。

マネジメントやリーダーシップはもちろんですが、企業理念や経営ビジョンを理解した上で、部下を率いていかなければなりません。部下をまとめれば良いだけでなく、役員は企業が向かうべき方向を理解しつつ、自分の組織を率いて行く必要があります。

コミュニケーションスキルやヒューマンスキルも重要です。部下が迷うことなくついていける役員は、人当たりが良く部下に慕われています。一昔前のように権力で部下を操ったり、上下関係にこだわったりする役員は求められていません。フラットで風通しの良い職場に合った役員が求められます。

これらのスキルは、会社で経験を積むうちに自然に身につけることも可能です。しかし、自分が経験した分野のことしか判断できない役員になってしまうなど、知識の偏りが心配されます。役員が判断できないと経営者にしわ寄せが行きますし、部下もそんな役員についていきたいとは思いません。

役員に求められる能力をバランス良く身につけるには、よくカリキュラムが練られた役員研修を受講するのが効果的です。研修を導入し、役員にふさわしい人材を育成しましょう。

研修の内容

学ぶべきことが固まっている新入社員と異なり、役員向けの研修は、研修会社によって内容が異なります。各社が工夫を凝らしてカリキュラムを作成しているので、よく比較してください。また、オーダーメイドでカリキュラムを組んでくれる研修会社が多いので、まずはヒヤリングを行ってもらうことをおすすめします。

研修で学べる一般的な内容としては、以下のような項目があります。

・経営者が役員に求めること
・役員が判断の軸とするべきこと
・メンバーの動かし方
・経営戦略の考え方
・マーケティング手法
・内部統制やコーポレートガバナンス
・コンプライアンス

研修は、まず「役員とは何か」「どのような役割のための役職なのか」をはっきりさせることから始まります。「経営者の次に偉い人」程度の認識しかない人が意外と多いからです。経営者は何を期待して役員という役職を置いているのか、研修の最初に理解することで、その後の学習効果が高まります。受講者の研修に対するモチベーションも高めることができます。

次に、役員に必要となる判断の軸、メンバーの動かし方、経営戦略の考え方やマーケティングなどを学んでいきます。経営戦略の考え方は、SWOT分析など一般的に使われる手法を活用します。マーケティングも、4C分析などよく使われる手法を中心に学びます。


また、内部統制やコーポレートガバナンス、コンプライアンスの知識も重要です。役員という立場になると、自分が遵守するだけでなく、部下にも徹底しなければならないからです。部下から提案を受けたとき、大きく見てコンプライアンス上の問題がないか程度のことは、すぐに判断できなければなりません。

話が進んでからコンプライアンス上の問題が発覚したり、社内ではスルーしたもののリリースしてから問題を指摘されて炎上したりするのでは遅いです。役員はリーダーとして部下を率いるだけでなく、全体のリスクマネジメントも重要です。

⇒こちらもチェック！『内部統制とは~強化する4つのメリットと押さえるべき4つのポイント~』

研修のカリキュラム例

役員研修のゴールは、「経営者が求める役員の仕事を理解し、実行できる人材になること」です。そのために、例えば以下のような内容を学びます。

上司の指示を受けて行動する社員と異なり、役員は自分の力で自分とメンバーを率いなければなりません。そのため、経営戦略や会社の事業だけでなく、コンプライアンスやリスクマネジメントなどを含めた広範な知識が必要となります。誰かに教えてもらったり、書籍で学んだりするのは困難なので、研修を導入して効率良く人材を育成しましょう。

研修のラインナップ

ここからは、現在募集されている役員研修のラインナップを紹介していきます。

経営理念浸透プログラム研修「株式会社ノビテク」

株式会社ノビテクが主催する「経営理念浸透プログラム研修」は、役員や経営陣だけでなく、管理職や中堅社員、若手社員、新入社員も受講できるプログラムです。企業が掲げる「理念」「方針」「ビジョン」を自分の言葉に置き換えて理解し、具体的な行動に落とし込めるようになる内容です。

企業の理念やビジョンは抽象的な理想が掲げられていることが多いですが、それを具体的な実務に落とし込むのは、役員の最も重要な業務と言えます。部下が行動しやすくなるような実務に落とし込むための考え方を、研修で身につけましょう。

株式会社ノビテクは、ビジネスシミュレーション型のプログラムに定評がある研修会社です。ワークが中心なので研修内容が記憶に定着しやすく、眠くならない特徴があります。楽しみながら学べるプログラムを用意しているので、新入社員から役員までどなたにもおすすめです。

JMAトップマネジメント研修「日本能率協会（JMA）」

日本能率協会（JMA）が主催するJMAトップマネジメント研修には、たくさんの研修が含まれているので、受講者が自分に合った研修をピックアップして受講していく形です。「新任社長セミナー」「新任取締役セミナー」「新任執行役員セミナー」など役職別のセミナーや、「法務・企業統治セミナー」「経営戦略セミナー」などテーマ別のセミナーもあります。

日本能率協会は、人材育成や産業振興、ものづくり支援などを行う一般社団法人です。人材育成分野では、階層別の公開研修やカスタマイズ研修など、多岐にわたる研修を提供しています。(参照:ＳＯＭＰＯリスクマネジメント株式会社)

思考力、実践力、影響力を高める役員研修「株式会社ブレインパートナー」

株式会社ブレインパートナーの役員研修は、役員や部長の思考力、実践力、影響力を高めるリーダーシップを学べる研修です。経営幹部が集まって経営的視点や戦略立案力、論理的思考力などを学び、利害や立場を超えて議論することができます。
12名程度の少人数で、1回6時間、全11回とみっちり受講できる研修なので、高い成長が期待できます。経営戦略を考える基本フレームやランチェスター戦略、マネジメントやリーダーシップ、マーケティングとイノベーション、企業法務や会計など、役員に必要なスキルを獲得することができる研修です。

株式会社ブレインパートナーは、人材育成やコンサルティングを行う会社です。経営幹部向けの研修だけでなく、マネジメントやリーダーシップの研修、中堅社員研修や店長研修なども提供しています。(参照:株式会社ブレインパートナー)

3日間で役員の基礎知識を学ぶ取締役・執行役員研修「日本生産性本部」

日本生産性本部の取締役・執行役員向け研修では、3日間で役員の基礎知識を学ぶことができます。グループ討議と演習が中心なので、記憶に定着しやすいプログラムです。
研修では、取締役・執行役員にとって必要な法的知識、財務分析、経営戦略を学びます。必要な基礎知識を効率良く学ぶことができます。

日本生産性本部は、人材育成研修や経営コンサルティングなど、産業の生産性向上を支える取り組みを行う公益財団法人です。(参照:日本生産性本部)

役員に必須の最新6大要諦「みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社」

みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社が主催する役員向けの研修は、以下の6つの観点で学べるセミナーです。
・心得編
・法務編
・人事・労務編
・SDGs・サスティナビリティ編
・戦略・DX編
・会計編
SDGsやサステナビリティ、DXなどトレンドも取り入れられており、役員にとって必要な基礎知識から最新の知識まで身につけることができます。

みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社は、人材育成のみならず、あらゆる業界のコンサルティングを行う会社です。先端ITにも強いので、DX推進においても頼りになります。(参照:みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社)

新任役員を対象とした役員研修「マイナビ研修」

マイナビ研修の役員研修は、新任役員を対象とした2日間のプログラムです。管理職から役員になるために、必要な心構えや行動変容について学ぶことができます。
研修は、サッカー日本代表監督としてトップアスリートを育成してきた山本昌邦氏による特別講演から始まります。スポーツ界は監督や選手、スタッフなど大勢が関わるチームなので、ビジネスにも応用できるノウハウを学ぶことができます。

マイナビ研修は、40年以上にわたって就職や採用を支援してきたマイナビの実績とノウハウを活かした研修サービスです。就活中の学生や内定者、新入社員、企業の人事担当者のアンケートを基に、現場のニーズに即したプログラムを設計しています。(参照:マイナビ研修)

トップ層を対象とした幅広い内容の研修「株式会社エム・イー・エル」

株式会社エム・イー・エルでは、トップ層を対象とした幅広い内容の研修を実施しています。特に以下のカリキュラムは汎用性が高く、自社でも導入を検討する価値が十分にあります。
・新任取締役研修
・執行役員研修
・経営幹部研修
・経営後継者研修
・経営シミュレーション研修

同社は目まぐるしく変化する時代の動きを鑑み、その中においても自律的に行動ができる人材の育成を掲げています。一方でクライアントニーズに応じたオーダーメイドの研修も提供しており、より価値ある研修カリキュラムを実施することも可能です。
株式会社エム・イー・エルは昭和42年からコンサル・研修サービスを提供し続ける歴史ある企業。これまで一部上場企業や地方自治体などを相手にさまざまなナレッジを提供してきた実績があります。(参照:株式会社エム・イー・エル)

研修に関するよくある質問

役員研修の導入を考えている企業から、頻繁に寄せられる質問について回答していきます。

ここで紹介するのは一般的な事例で、研修会社によって詳細は異なります。研修を申し込む前に、気になることは研修会社に聞いてみましょう。

オンラインでの研修はできますか？

オンラインで研修を受講することも可能です。

役員や役員候補の社員は忙しく、また出張も多いため、会場に集まっての研修が難しいことが多いです。パソコンとインターネットがあれば受講できるオンライン研修を活用し、人材育成にお役立てください。

受講者が少人数でも研修を開催できますか？

最少催行人員に達していれば、少人数でも研修を開催することができます。詳しくは研修会社にご相談ください。

対象者が1人や2人などの少人数であれば、研修会社の会議室やホールで開催されるセミナー型の研修を活用しても良いでしょう。他社の社員との合同研修のため、人脈形成にも役立ちます。

受講者が忙しいので短時間で研修をやってもらえますか？

研修会社は可能な限り要望に合わせて研修を行いますが、基本的にはある程度の時間を取って研修を受講することをおすすめします。

短時間の研修だと、座学で学んだ内容を演習で実践したり、グループワークやディスカッションで知識を深めたりする時間が取れません。せっかく研修で学んだことが定着しないと、研修にかけた時間と費用がもったいないです。1日や2日など時間を取って研修を受講した方が、結果的には高い費用対効果を得られます。