「異文化コミュニケーション研修とはどんな研修？」「異文化コミュニケーション研修を実施するメリットは？」このような疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか？
異文化コミュニケーション研修を実施すれば、異なる文化間のトラブルを防ぎ、海外での業務もスムーズになるメリットがあります。
この記事では、異文化コミュニケーション研修で期待できる効果や異文化コミュニケーション研修が必要な業種などを解説しています。
異文化コミュニケーションの研修の実施を検討している担当者の方は、ぜひ参考にしてみてください。
この記事でわかること
- 異文化コミュニケーション研修を実施する効果
- 異文化コミュニケーションのミスで生じうる課題
- 失敗しない異文化コミュニケーションの選び方
キーセッションでは、ニーズや予算に合った貴社にピッタリな異文化コミュニケーション研修をご提案可能です。異文化コミュニケーション研修の実施先が見つからず迷っている方は、まずはお気軽にご相談ください。
ジョン・ジェームス・リンチ - 株式会社J-グローバルCEO
3企業にてCEO及びカントリーマネージャーのポジションを持つ。異文化リーダーシップ、チェンジマネジメント、営業そしてマーケティングと多岐に渡り研修を行い、イノベーションとリーダー開発に情熱を注ぐ。
日本のビジネスの強み「改善・高品質・チームワーク」とグローバルの「ストラテジー主導・ブランディング」のベストミックスである「J-グローバル型ビジネス」を広めるために、2010年にグローバルビジネスのコンサルティング会社（株）J-グローバルを設立。現在は一橋大学でも教鞭を執る。
続きを表示英国ブリストル大卒。英国出身。日本在住28年。（流暢な日本語でのスピーチが可能）
キーセッションでは、企業組織のグローバル化を支援する、さまざまな研修プランを監修・提供している。
・グローバルマインドセット& 海外赴任者候補育成研修
・グローバルな組織でチームのパフォーマンスを最大化するマネジメント研修
⇒株式会社J-グローバルの研修プランを見る
■経歴
-1990年 ブリストル大学卒業（英文学と哲学専攻）。
-1992－1997年 テンプル大学（人材資源および戦略的マネジメントコース）、異文化研修セミナー（クロスカルチャーコース＆シンポジウム、 SIETARなど）で学ぶ。
-1990年 来日。
-1991年 株式会社インテック・ジャパン社(現社名:株式会社 リンクグローバルソリューション)に入社。
-1994年 マネージャーとして国際ビジネス・コミュニケーション・スキルの指導に当たる。
-1996年 音楽雑誌やTV番組の制作、メディアキャンペーンを企画する会社経営を行う。
-1997-2002年 東京理科大学で教鞭を執る。
-2010年にグローバルビジネスのコンサルティング会社（株）J-グローバルを設立。
-2022年-現在 一橋大学で教鞭を執る。
■保有資格
-TEFL （外国語としての英語指導）
-日本語能力検定試験： 1級
■研修の実績
・500社を超える講師としての実績
・延べ2万人を超える受講者
■出版・監修の実績
-100社以上の大手日系・外資系企業にて、異文化ビジネス研修・コンサルティングを行なう。
- HRビジネスパートナー コンサルティング＆トレーニング、NKC（グローバル人事部、生産部）、協和キリン、日立製作所（研究開発部）、日産自動車（営業部）
研修分野はグローバルミーティングの仕方、海外でのプレゼンテーション＆営業、マーケティング、ウェブサイトのストラテジーなど
異文化コミュニケーション研修が解決する課題・導入する効果
異文化コミュニケーション研修が解決可能な課題、および導入する効果は次の通りです。
- 異文化コミュニケーションのマインドセットを身につけられる
- 文化間で生じうるトラブルを防げる
- チーム全体のスキルアップにつなげられる
- 実践的な対応力が身につく
ここでは、異文化コミュニケーション研修を実施するメリットをそれぞれ解説します。
異文化コミュニケーションのマインドセットを身につけられる
異文化コミュニケーション研修を受講すれば、マインドセットを身につけられる効果があります。
異文化間では、言語・文化・宗教・価値基準などあらゆるものが異なるため、相互理解にはそれらの把握が欠かせません。
たとえば、世界にはハイコンテクスト文化の国と、ローコンテクスト文化の国が存在します。コンテクストとは、コミュニケーションにおける文化の共有度合いです。前提となる文脈や背景（コンテクスト）への依存度の違いを表わします。
日本はハイコンテクスト文化といわれる、いわゆる「察しの文化」「空気を読む文化」です。これに対して欧米はローコンテクスト文化といわれ、コミュニケーションが言語を通じて直接的に行われます。
日本式の察する文化のマインドで、ローコンテクストな文化の国の方と商談や業務依頼を行うと、「明文化されていなかった」とトラブルに繋がりかねません。
異文化コミュニケーションのマインドセットがあれば、異なる国の人同士でも相互理解が可能です。外国の企業・スタッフと仕事をする際にも理想的な立ち振る舞いができます。
グローバル市場が成長するにつれて、ビジネスマナーの複数の国際基準を理解する必要性が高まります。勤務先または訪問先の国を調査し、その国の適切なエチケット、文化、習慣に注意してください。国際的にビジネスを行う際に留意すべき重要な点がいくつかあります。
《出典》 国際ビジネスマナー Columbia University
文化間で生じうるトラブルを防げる
異文化コミュニケーション研修を実施すれば、文化間で生じうるトラブルを防ぐ効果が期待できます。文化間の違いを知ることにより、相手に配慮する振る舞いができるためです。
たとえば、次のような問題が起こるのを事前に回避可能です。
- 流ちょうに現地の言葉を話せるにもかかわらず、現地スタッフとのコミュニケーションに失敗する
- 取引先・現地拠点から不平・クレームが頻発する
- ビジネス展開が一向に進まない
異文化コミュニケーションへの理解が進むことが、企業のグローバル展開・存続・発展につながります。
実践的な対応力が身につく
異文化コミュニケーション研修では、より実践的な国際対応力が身につく効果も期待できます。
異文化コミュニケーション研修は、ワークショップや事例にもとづいた研修など、実践的なプログラムを用意しています。とくに、海外赴任や海外事業などの経験をもつ講師が担当する研修では、ビジネスの現場でそのまま利用できる知識や技術の習得が可能です。
ただしメソッドを理解することと、実際にビジネスの現場で実践することには隔たりがあります。知識のみを習得しても、ビジネスの現場で利用できなければ意味はありません。
知識を得るだけでなく、研修を通して実践的なプログラムをこなすことが重要です。
チーム全体のスキルアップにつなげられる
異文化コミュニケーション研修は、グローバル事業の担当部署において、チーム全体のスキルアップにつながる効果も見込めます。
研修によって異文化理解が進めば、外国人社員や海外拠点スタッフとのコミュニケーションもスムーズです。企業の方針・伝達事項・指示や命令などが円滑に伝わるため、結果的に業務の効率化が図れ、チームがレベルアップしていきます。
それまで活かしきれなかった外国人リソースを活用することで、ビジネスチャンスを広げる効果も期待できます。
異文化コミュニケーション研修の対象者
異文化コミュニケーション研修の対象者は、以下のような方です。
- グローバル企業のスタッフ
- 現地に駐在する駐在員のトレーニング
- 貿易事務
- ホテルスタッフ
- 外国人社員の育成担当のスタッフ
それぞれ、異文化コミュニケーションが重要な理由をご紹介していきます。
グローバル企業のスタッフ
海外支店をもつ企業や、社内に外国人スタッフがいる企業など、グローバル企業で勤務している人は、異文化コミュニケーション研修の対象者です。
経営側は外国人労働力を利用しながらビジネスチャンスを広げられ、労働者側はより有利に働けるためです。
たとえばグローバル企業は海外支店のある企業だけでなく、スーパーやコンビニなども該当します。オンライン上の事業においても、ECサイトや転職サービスなどがイメージしやすい例の一つです。
現地に駐在する駐在員のトレーニング
海外に赴任する現地駐在員のトレーニングの場としても、異文化コミュニケーション研修は役立ちます。
仕事の流儀は国や地域ごとに異なるので、現地スタッフの評価方法も想定と異なることがあるものです。異文化コミュニケーションスキルが無いまま現地に赴いたのでは、正当に評価されないおそれがあります。
そのため、赴任前に異文化コミュニケーション研修を受講し、国際的な対応力を身につけておけば評価まわりのトラブルも解消しやすくなります。
貿易事務
貿易事務に従事する人も、異文化コミュニケーション研修を受講しておきたい対象者です。
貿易事務職は、業務を通じて輸出入に関連する高度な業務に携わります。海外企業と文書を通じて連絡を取り合うケースも多いため、英語をはじめとした諸外国語の高い能力も必須です。加えて、相手国側の法令や習慣など異文化への理解や柔軟性を求められる場面も多々あります。
研修を受講すれば、より円滑な業務推進が期待できます。
ホテルスタッフ
ホテルスタッフも、異文化コミュニケーション研修の対象者です。
世界中の国から多様な利用者が訪れるため、外国語での意思疎通はもちろん、諸外国文化への理解が必須といえるためです。
たとえば、宗教上のマナーや共通認識があげられます。教義上などの理由から頭を神聖なものととらえており、小さな子どもであっても頭をなでる行為がタブーとなる場合もあるためです。異文化コミュニケーション研修を受講すれば、事前のトラブル防止や顧客満足度の向上が実現します。
外国人社員の育成担当のスタッフ
外国人社員の管理・育成に関わる管理者も、異文化コミュニケーション研修の対象者です。
外国人社員を日本人社員と同じように育成しようとすると、労働者側の期待と育成者側の期待にギャップが生じ、業務が円滑に進まないことが往々にしてあります。
異文化コミュニケーション研修を通じて、外国人社員のニーズを理解したうえで指導・育成に臨めば、彼らの能力を最大化することが可能です。
異文化コミュニケーション研修のラインナップ
ここからは、キーセッションでご提案している異文化コミュニケーション研修の実例をいくつかご紹介します。
異文化コミュニケーション研修の実施イメージがつかめない方は、ぜひ参考にしてみてください。
グローバルビジネスに不可欠な基本ルールを学ぶ異文化コミュニケーション研修｜株式会社J-グローバル
株式会社J-グローバルは、日本の企業がグローバルビジネスで最大限の力を発揮するための研修・サポートを提供している企業です。日本と海外におけるビジネス習慣の違いを理解したうえで、ギャップを埋める仕組みづくりに配慮しています。
同社の異文化コミュニケーション研修は、グローバルコミュニケーションに必要な基本スキルとマインドセットを身につけられる研修です。
研修の特徴は、以下のとおりです。
- シンプルな英語と日本語のバイリンガル・対面式研修
- グローバルコミュニケーションを20のルールに落とし込んだ実践しやすいプログラム
- 英語のレベルに関係なく、自信をもってコミュニケーションを取れる状態を目指す
- 半日（3時間）もしくは1日（7時間）の受講しやすいスタイル
基本の研修プランでは、講師・プロデューサーがそれぞれ1名ずつ付き、100名まで研修を受講できます。さらにオプションを利用することで、人数の追加・学習内容のカスタマイズ・研修コンサルティングなどに対応可能です。
大半の研修はリモート対応しているので、グローバルビジネスに関する研修を効率的に学べます。
グローバルビジネスに不可欠な基本ルールを学ぶ異文化コミュニケーション研修
「英語ができればコミュニケーションできる」わけではありません。真に必要なのは、異文化への理解や、コミュニケーションを楽しむ気持ちです。マインドをリセットして、眠っている語学力を活用する研修カリキュラムを紹介します。
日本企業の国際化をお手伝い
グローバルリーダーを育成する異文化コミュニケーション研修｜株式会社ノビテク
株式会社ノビテクは、「あなたのやる気をやれる気に」をコンセプトに掲げて研修を行っている会社です。個々の成功への期待感を大切にする同社では、研修を種目別にシリーズ化・パッケージ化のうえ提供しています。
同時に個別研修や講師派遣にも対応しており、豊富なコンテンツの中から研修を企画・構成することも可能です。時代のトレンドや最新のビジネスにマッチした研修プログラムも多数提供しています。
同社の異文化コミュニケーション研修では、研修対象者が自信をもって対応できるだけの知識と技術を、1日間かけて学びます。異文化間のコミュニケーションに強くなる人材を育てやすい環境が整備されているのが特徴です。
すでにリーダーとして活躍中のマネージャー層から若手社員まで、幅広い層をターゲットにしています。異文化コミュニケーションの中でもとくに、論理的思考や論理的表現を重視した研修プログラムです。
1日の研修の中で、講義とワークがセットになっているため、実践的な学びを目指している人にもおすすめです。また、研修はオンラインでも受講できます。
グローバル・コミュニケーションで重視される論理的思考および論理的表現力を強化する異文化コミュニケーション研修
異なる価値観、異なる見解の人々とのグローバル・コミュニケーションで重視される論理的思考および論理的表現力を強化します。
仕事が楽しめる人を一人でも多く増やす
業務における異文化コミュニケーションの課題
グローバルビジネスを展開する際、業務において以下のような異文化コミュニケーション上の課題が発生します。
- コミュニケーションの取り方
- 仕事内容の認識
- ミーティングの進め方
ここでは、代表的な上記三つの課題の例について詳しく解説します。
コミュニケーションの取り方
異文化間では、まずはコミュニケーションの取り方で課題が生じやすいです。
ハイコンテクストな「察しの文化」をもつ日本では、状況に応じて聞き手側が機転をきかせて連携を取るのが一般的です。一方、ローコンテクストな文化をもつ欧米などの海外では、コミュニケーションは伝える側にすべての責任があると考える傾向が見られます。
そのため、業務において以下のようなコミニュケーションの問題が発生しがちです。
- コミュニケーションのズレにより、意図が正確に伝わらない
- 相手の理解力の無さを問題にしたり、指示スキルの無さを失敗の理由にしたりする
- コミュニケーションがうまくいかず、従業員のモチベーションが低下する
仕事内容の認識
異文化コミュニケーションがうまくできないと、仕事内容の認識の仕方にも課題が発生します。
日本において仕事は組織単位で対応する認識が一般的なので、個人の責任範囲は非常にあいまいです。チーム内で協力しながら業務を遂行し、問題が起こった際には各個人が柔軟に対応するのが一般的です。
一方海外では、自分の業務範囲や専門分野が明確に決まっています。仕事は個人単位で対応するため、責任範囲も限定的でお互いに協力し合う文化は希薄です。
そのため、文化間の違いを理解しないまま交流していると、以下のようなフラストレーションがたまり、業務の進行に支障をきたす可能性があります。
- 自分の仕事ではないからといって海外のスタッフが交渉や指示を聞かない
- 日本人スタッフから無理やり仕事を押しつけられる
ミーティングの進め方
ミーティングの進め方も文化間で齟齬が起きやすい点です。
日本のミーティングでは、個人の意見を順番に確認しながら話を進めるケースが一般的です。一方海外では、ミーティングは活発な議論や意見交換の場ととらえられています。主張をぶつけ合い、ときには相手をさえぎって発言を行う場合さえあります。
異文化コミュニケーションスキルが無い状態でミーティングを実施していると以下のような不和がチーム内に生じかねません。
- 海外スタッフが順番を無視して自分の意見ばかりを主張する
- 自分の意見を伝えただけなのに怒られた
これらの課題を放置したままでは、グローバルビジネスで成果を上げられず、競合他社との競争に勝てなくなります。そうなると、グローバル事業がうまく進まなくなるだけでなく、順調に推移していた既存の事業にも悪影響が生じかねません。
事業内の異文化コミュニケーションに失敗することは、中長期的な事業計画にも問題が生じることにもつながります。
異文化コミュニケーション研修を選ぶ際のポイント
異文化コミュニケーション研修を成功させるための、研修プログラムの選び方のポイントは以下のとおりです。
- 自社の状況に適したプログラムを選ぶ
- 講師の経験・スキルを重視する
- 段階的な学習でスキルを伸ばす
- オンライン対応している研修を活用する
- ケーススタディーやアウトプットの場があるかも確認する
この章では、それぞれのポイントを解説します。
自社の状況に適したプログラムを選ぶ
まずは、自社の状況に適した研修プログラムを選びましょう。
異文化コミュニケーションには、たとえば次のような状況や段階が考えられます。
- 自社スタッフが海外赴任するのか、日本で外国人スタッフを雇用するのか
- 企業間交渉をするのか、スタッフをマネジメントするのか
- どの国の人・地域と深く関わるのか
状況によって、異文化コミュニケーションで習得すべきマインドセットやスキルは大きく異なります。また、研修プログラムに関しても個別の状況にマッチしたものや、依頼時にカスタマイズ可能なものがあります。
状況に応じて最適な研修を選ぶことが重要です。
講師の経験・スキルを重視する
異文化コミュニケーション研修を選ぶ際には、講師の経験やスキルを重視しましょう。
異文化コミュニケーション研修は、具体的かつ実践的な内容であることが重要です。これらを支えるために大切なことが、次のような講師の経験やスキルです。
- 講師自身にグローバル事業をおこなった経験があるのか
- 講師が過去に在籍した企業やポジション、赴任した国名などの経歴
- 外国語を用いたワークショップやディベートはあるのか
これらを確認しつつ、研修内容に講師の経歴が活かされているかをチェックしておくことで、より良質で実践的な研修プログラムを選定できます。
段階的な学習でスキルを伸ばす
異文化コミュニケーション研修は、段階的かつ最適なタイミングで実施することが重要です。
最初に意識すべき点は、マネージャー層から先に研修を受講した後に、現場担当者が受講することです。先にマネージャー層が異文化コミュニケーション研修の重要性を認識していないと、社内に異文化を受け入れる風土は根づきません。
また、各階層の研修において、マインドセットを先に学習してから個別のスキルについて学ぶ順序も重要です。なぜなら異文化コミュニケーションは、語学力や伝達スキルよりも、積極性や柔軟性などのマインド面がネックになりがちなためです。
タイミングや順序を意識して異文化コミュニケーション研修を実施することで、効率的に異文化コミュニケーションの習熟度が高まります。
オンライン対応している研修を活用する
必要に応じ、オンライン対応している異文化コミュニケーション研修を活用することも重要です。
オンライン対応の主なメリットは次の3点です。
- 場所の制約なく研修を受けられる（海外赴任スタッフが現地で受講することも可能）
- スケジュールの調整をしやすい
- 低価格の研修もある
近年では、研修のオンライン化が進んでおり、対面での研修の大半がオンラインでも受講可能です。
対面研修だけでなくオンライン化に対応している研修を選ぶことで、参加スタイルの柔軟性が高まるメリットがあります。
ケーススタディーやアウトプットの場があるかも確認する
異文化コミュニケーション研修の導入を検討する際には、ケーススタディーやアウトプットの場があるかも確認しておくことが大切です。
座学で概念を学習しただけで身につくほど、異文化コミュニケーションは甘くありません。マインドセットや知識を一通り学んだ後、実際の例を踏まえながら学ぶケーススタディや、実践的な鍛錬の場となるロールプレイなどのアウトプットの場があると、スキルが身につきやすい利点があります。
理論と実践を交えながら、効率的に異文化コミュニケーションを身につけましょう。
異文化コミュニケーション研修についてよくある質問
最後に、異文化コミュニケーション研修のプログラムを実施する際に、企業の担当者が抱えがちなよくある質問についてまとめました。研修を検討する際の参考にしてください。
- Q. 自社の業種に合った研修内容にカスタマイズはできる？
会社や研修プログラムによっては、カスタマイズ可能な場合があります。
社員の異文化への理解度やコミュニケーション能力、相手方の国や地域などは、企業によってさまざまです。自社のレベルや目的に応じた研修をすることで、現場で真に役立つスキルが身につきます。より実践的な異文化コミュニケーション研修を希望する方は、問い合わせ時にカスタマイズの可否について確認しましょう。
- Q. 土日・夜間・遠隔地でも研修を受講できる？
研修プログラムのなかには、土日・夜間・遠隔地でも研修を受講できるものがあります。したがって、時間・場所の問題で研修をあきらめる必要はありません。
土日や夜間に関しては、業務時間を避けるためにあえて夜間に開催しているタイプの研修と、いつでも受講できるオンライン形式の研修との2種類があります。また、遠隔地での受講についても、講師派遣に対応した研修とオンラインで場所を問わない研修との2通りあります。
受講日程については融通の利く場合が多いので、気になる場合には研修会社に相談しましょう。
- Q. 少人数でも受講できる？
研修プログラムは、一定の人数が集まらないと開催されない研修と、少人数でも開催される研修との2種類があります。
たとえば他社スタッフと合同開催が可能なプログラムを選べば、少人数の研修であっても実践的な研修を多数組めます。
- Q. どのような研修・学習をセットで実施すると効果を高められる？
異文化コミュニケーションは、さまざまな学習・研修と組み合わせることで、より効果を発揮します。たとえば次のような研修を同時に行うと効率的です。
- 語学学習
- コミュニケーション研修（日本語での傾聴トレーニングや話し方講座など）
- チームビルディング研修
- ファシリテーション・会議の進め方研修
- ダイバーシティ研修
コミュニケーションは、ビジネスにおいて核となる部分であるため、異文化コミュニケーションスキルはさまざまな研修と相互に関連性があります。研修を実施する際に、対象者の強み・課題を確認してどのスキルを伸ばすべきかを見極めることも重要です。
逆にいえば異文化コミュニケーションスキルは、ビジネス全般に通じる汎用スキルとして磨いていくのがおすすめです。
また外国人に限らず、女性やLGBTQといった多様な人材を受け入れていくためにも、ダイバーシティ研修の実施も効果的です。
KeySession研修コーディネーター - 課題から最適な人材育成企業をご紹介します。
アパレル企業で店長職を経験し、人材育成の難しさを痛感する。2016年より人材育成研修／セミナーの集客支援を行う。 2019年からは経営者や人事担当者のお話を伺いながら、講演会の主催や連続講座の主催を行い、心理学、コーチングを学習中。
