ダイバーシティ研修

ダイバーシティとは

ダイバーシティとは「多様性」という意味で、ダイバーシティ経営とは社員一人一人が持つ異なる個性を活かした経営を行うことです。ダイバーシティとしては、例えば雇用形態の違い（フルタイム・パートタイムなど）、性別、障がいの有無、国籍といった属性の違いが挙げられます。

これらの属性が異なる多様な人材が会社に集まることで、多様化するニーズに応えるモノやサービスを生み出したり、社員が働きやすい環境を整えたりすることができます。

研修の選び方

ダイバーシティ研修は、研修会社によって扱う範囲が異なります。自分の会社に合った研修を選ぶためにも、数社ピックアップして比較しましょう。ここでは、比較する際にポイントになる箇所を解説します。

所要時間の違い

研修は会社によって所要時間が異なります。数時間で終わる研修もあれば、半日または1日必要な研修もあります。

なぜ所要時間が異なるのかというと、ダイバーシティ研修はカバーする範囲が多岐にわたるからです。全体的な基礎知識だけでなく、女性の活躍や障がい者の活躍などの個別の論点も研修で扱おうとすると、1日でもタイトな行程になってしまいます。

長時間の方が内容が充実している傾向にありますが、短い方が社員の集中力が持続して費用対効果が高い場合もあります。会社のダイバーシティの意識が低い場合、短時間の研修から入った方が馴染みやすいこともあります。

ケーススタディの有無

研修会社によって、座学のみの場合とケーススタディを行ってグループで議論するワークなどを導入している場合とがあります。

社員には研修を通じて知識を身につけるだけでなく、多様性を活かしてビジネスを創出することが求められているはずです。したがって、より実践に即した内容の研修が望ましいでしょう。

他社の事例を参考にディスカッションできるプログラムを用意している研修会社も数多くあります。実際に頭と手を動かすワークがあるかも、研修を選ぶ際の大事なポイントです。

研修の対象者

ダイバーシティ研修は、以下のように幅広い階層の社員を対象としています。

● 経営層
● 管理職
● 中堅社員
● 若手社員
● 新入社員

ダイバーシティ＆インクルージョンは現場の課題のみならず、経営の課題でもあります。むしろ、経営層がダイバーシティ＆インクルージョンの必要性やダイバーシティ経営について理解し、多様性を活かした経営を行っていく必要があります。したがって、経営トップから現場の若手や新人まで、すべての階層の社員にダイバーシティの知識が必要です。

研修の導入で解決できる悩み

ダイバーシティに関して企業が抱える悩みには、主に以下のような項目が挙げられます。

● ダイバーシティ経営の意味がわからない
● 多様なバックグラウンドの社員を採用した結果、軋轢が生まれている
● 価値観の異なる社員どうしのコミュニケーションがうまくいかない
● 部下が上司の指示に聞く耳を持たない
● 時短勤務や在宅勤務の社員とのコミュニケーションがうまくいかない

こうした悩みを解決するには、専門知識を持つ講師に教えてもらうのがもっとも効果的です。研修を導入して多様性を理解し、より良い経営とより良い現場に改善していきましょう。

研修のラインナップ

この章では、現在開催されているダイバーシティ研修を紹介していきます。ご紹介する研修プログラムのほか、企業のニーズに応じたカスタマイズも可能なので、気になる研修や研修会社を見つけたら気軽に問い合わせをしてみましょう。

グローバルな組織でチームのパフォーマンスを最大化するマネジメント研修「株式会社J-グローバル」

株式会社J-グローバルのマネジメント研修はグローバルチームのリーダーやメンバーなどグローバル環境で働く人を対象とした研修です。外国人スタッフの活躍を念頭に置いた研修のため、日本らしい価値観とは異なる異文化がチームワークの障壁となっている組織におすすめです。

多様な価値観を取り入れることは商品やサービスの品質向上のためにとても重要ですが、スタッフ個々が考える働き方や仕事への姿勢といった価値観が異なると、チームでの仕事で軋轢が生じることがあります。外国人スタッフを採用した場合は特に、日本の価値観を理解してもらえず、本人も周囲もストレスを感じることがあります。せっかくの違いを矯正するのではなく、違いを活かしてパフォーマンスを最大化したほうが良いでしょう。当研修では、そのためのコミュニケーションやマネジメントの方法を学ぶことができます。

株式会社J-グローバルは、日本企業がグローバル化するための提案を行う企業です。ダイバーシティやコミュニケーションの課題の研修のみならず、日本人社員のグローバル化や外国人社員の登用、組織の制度や仕組みへのアドバイスなど、顧客に合わせたコンサルティングを行っています。

グローバル・コミュニケーションで重視される論理的思考および論理的表現力を強化する異文化コミュニケーション研修「株式会社ノビテク」

株式会社ノビテクの異文化コミュニケーション研修は、役員や経営陣、管理職、中堅社員、若手社員など、幅広い階層の社員を対象とした研修です。この研修は、ダイバーシティの中でも、外国人スタッフの活躍を念頭に置いています。グローバル環境で異文化を持つ人をまとめる立場の社員に必要なコミュニケーション能力を高めることができる内容です。

研修では、グローバル・リーダーに求められる資質や能力を学び、ロジカル・コミュニケーションを身につけます。文化的な背景が異なる社員たちをまとめる立場だからこそ、論理的・合理的な考え方と話し方が大切だからです。文化が異なっても説得力を持つコミュニケーション方法を身に着け、グローバル・リーダーとして成長できる内容の研修となっています。

株式会社ノビテクは、基本的なやり方を学び、そこからうまくやり遂げられる方法を自ら考えられるように導く研修を行う研修会社です。ビジネスシミュレーションを始めとしたワーク中心の研修プログラムのため、受講者が眠くならず能動的に参加でき、学んだことが定着しやすいのも特徴です。

VUCA時代に不可欠なダイバーシティ研修「株式会社クオリア」

株式会社クオリアのダイバーシティ研修は、VUCA時代に不可欠なダイバーシティ経営を念頭に置いた研修です。ダイバーシティを解決すべき問題ではなく活かすべき強みであり、当研修は会社を率いる経営層や現場のマネジメントをする管理職にとって、特に役立つ内容となっています。未来志向で自社の将来像を考え、多様性を活かして自社の課題と向き合うことについて学ぶことができます。

株式会社クオリアは、ダイバーシティ＆インクルージョンの推進を中心としたコンサルティングなどを行う企業です。能力開発支援など企業研修も行っており、ダイバーシティ＆インクルージョンを実現し、多様性を活かした組織を作る取り組みを行っています。(参照:株式会社クオリア)

ダイバーシティ推進に向けたeラーニング・研修「日本生産性本部」

日本生産性本部のダイバーシティ推進に向けた研修は、経営幹部、管理職、従業員、組合役員、組合員などを対象としたプログラムです。アンコンシャスバイアスの説明を取り入れた内容で、女性社員や外国人社員などマイノリティとされるスタッフに対する無意識の思い込みや偏見から学ぶことができます。
当研修は、eラーニングと研修・講演会の2つの形式から選ぶことができます。eラーニング形式の場合、あらかじめ録画された動画を視聴し、研修を受講します。既存の研修動画のみならず、企業のニーズに合った研修動画をオーダーメイドで作成してもらうことも可能です。

日本生産性本部は、社会経済システムや生産性に関する調査研究、情報集や情報提供などを行う財団で、生産性に関するセミナーの開催も行っています。(参照:日本生産性本部)

ダイバーシティ＆インクルージョンによる価値の創造研修「ANAビジネスソリューション株式会社」

ANAビジネスソリューション株式会社のダイバーシティ研修は、ANAグループにおけるダイバーシティ＆インクルージョンの基本的な考え方である「多様なバックグラウンドを持った人財がいれば、環境の変化に素早く対応できる」に基づいた研修です。ANAグループには多数の女性スタッフが在籍しており、また海外在住のスタッフも大勢います。当研修では、一流のグローバル企業として培ってきた経験や知識を基に、ダイバーシティ＆インクルージョンによる価値の創造について学ぶことができます。

ANAビジネスソリューション株式会社は、ANAグループならではのノウハウを活かし、接遇＆マナー研修や新入社員研修、コミュニケーション研修など多様な研修を開催しています。ほかにも気になる研修があったら、ダイバーシティ研修とセットで導入してみてはいかがでしょうか。(参照:ANAビジネスソリューション株式会社)

メンバーの多様性を適切に理解し活かすダイバーシティ・マネジメント研修（管理職向け研修）「株式会社アパショナータ」

株式会社アパショナータのダイバーシティ・マネジメント研修は、年上の部下、短時間勤務者、ゆとり世代、中途入社、非正規社員など、多様な社員をまとめる管理職向けの研修です。ビジネスにおけるダイバーシティを正しく理解し、職場に悪い影響を及ぼす「無意識の偏見」に対応する方法などを学ぶことができます。

研修は講義に加えて演習やディスカッションを多く取り入れており、参加者同士が活発に意見を交換することができます。管理職同士で経験を共有することで、さまざまな事例を学ぶこともできます。

株式会社アパショナータは、講演や研修、コンサルティング事業、人材育成などを行う企業です。多様な人材の活躍と働き方をサポートする企業で、ダイバーシティ研修のほか、アンコンシャス・バイアスやジェンダーバイアスなど、現代のビジネスパーソンに必要な知識を学べる研修を主催しています。(参照:株式会社アパショナータ)

ダイバーシティを現場に定着させ、働きやすい職場を作るダイバーシティ研修「コクヨ株式会社」

コクヨ株式会社のダイバーシティ研修では、ビジネス環境の変化を知り、現代人に求められる働き方を学ぶことができます。ダイバーシティの真の意味を理解し、立場や年齢、性別に関係なく、成長できる人材を育成するきっかけとノウハウを身につけられます。
研修ラインナップの一例を以下のとおりご紹介します。
・部下育成力強化：多様性を理解し組織力を高めるマネジメント法
・ダイバーシティ理解：マイノリティ理解とコミュニケーション手法
・風土改革と組織力強化：企業を成長させる風土改革と組織活性化のススメ
・セルフマネジメント：自己管理能力を高め効率的で効果的に働く
・女性キャリアデザイン：変化に柔軟に対応し自分らしくキャリアを磨く
・50歳からの仕事術：働き続けるためのキャリアデザイン

コクヨ株式会社は文房具やオフィス家具の製造や仕入れ、販売などを中心に行う企業ですが、企業向けの研修サービスも提供しています。業界や業種を問わず現場ですぐに使えるビジネススキルを学べる実践型の研修が特徴です。(参照:コクヨ株式会社)

多様な部下をマネジメントする新任管理職向けダイバーシティ時代の管理職研修「株式会社キャリアネットワーク」

株式会社キャリアネットワークでは、多様な部下をまとめなければならない新任の管理職向けのダイバーシティ研修を主催しています。研修では、部下の指導・育成方法、目標設定の仕方、評価するときの留意点、部下とのコミュニケーションなど、マネジメントで気を付けなければならないことを包括的に学ぶことができます。

株式会社キャリアネットワークは、「組織の発展と個人の成長」を理念に、ビジネスパーソン向けの研修を提供する企業です。「女性活躍支援、女性管理職育成」「ダイバーシティ・マネジメント」「キャリア研修」「介護と仕事の両立支援」など、現代の企業にとって必要な知識やノウハウをタイムリーに提供します。(参照:株式会社キャリアネットワーク)

研修で学べること

上記でご紹介したダイバーシティ研修では、どのようなことが学べるのでしょうか。詳しい内容は研修会社によって異なりますが、共通する主な内容について解説していきます。

多様性を活かしたマネジメント方法

多様性を活かした採用を行うと、チームのメンバーの価値観やスキルにばらつきが生じます。そのため、リーダーは各自の個性を理解したうえで仕事の割り振りやフォローを行わなければなりませんが、簡単なことではありません。研修では、多様性を活かしたマネジメント方法を学べるので、メンバーの個性を活かしたチーム運営ができるようになります。

価値観の異なるメンバーどうしのコミュニケーション方法

ダイバーシティ経営を推進する過程で起こりがちなのが、価値観の違いによる現場の軋轢です。自分と異なる考え方や性格を受け入れるのは誰にとっても難しいことなので、多様な人材が集まる現場ではトラブルに発展することがあるのです。

ダイバーシティ研修では、価値観の異なる人とも円滑なコミュニケーションを取るための方法を学ぶことができます。自分の価値観を相手に押し付けない話し方や、自分の考えを威圧的にならずに伝える方法、価値観の異なる相手のことを理解する話の聞き方などを身につけられます。

企業として必要な配慮や制度

ダイバーシティ経営は、社員の努力だけで達成できるものではありません。企業として制度や環境を整える必要があるので、研修ではどんな配慮や制度が必要なのかを学ぶことができます。

例えば、宗教上の理由で服装に決まりがある人のために、制服の強制をやめるといったことです。肌の露出ができない女性に対し、ヒジャブの利用を認めるといった配慮が考えられます。また、食事制限や祈祷などにも、企業として配慮できることがあります。

研修が組織にもたらす効果

ダイバーシティ研修を行い、多様性を重視する価値観を養うことは、経営にもメリットをもたらします。

勘違いとしてよくあるのが、「多様な人材を雇うことが求められている」という社会貢献の範囲に留まった考えです。CSRやコンプライアンスの観点に留まるのではなく、職場におけるダイバーシティを活かしてビジネスチャンスにつなげるのが「ダイバーシティ経営」です。

研修を通じて本当の意味でのダイバーシティ経営を学ぶことで得られるメリットについて解説します。

企業イメージの向上

ダイバーシティ＆インクルージョン推進に取り組むこと自体が、企業のイメージを向上させることにつながります。多様性や柔軟な働き方に配慮している企業として評価が高まるからです。

ダイバーシティ経営を実践して働きやすい会社になれば、離職率の低下という客観的な指標に効果が表れます。働きやすい会社、従業員を大切にする会社として、評価を高めることができるのです。

離職率が低い会社であれば担当者がコロコロ変わることが少ないので、取引先を安心させることができます。その結果、取引先からの信頼度も高めることが期待できます。

多様なニーズに応える商品・サービスづくり

職場の人材の個性が多様化することで、多様なニーズに応える商品やサービスを作り、顧客満足度を高めることができます。

そもそも、多様化しているのは職場だけではありません。私たちの社会では急速に価値観の多様化が進んでいるため、顧客にもさまざまな人がいるのです。よって、顧客のニーズや悩みも多様化しています。

顧客のニーズが多様化しているのに、商品やサービスを提供する企業の人材がある属性に固まっていては、ニーズに応えることができません。顧客に求められる商品やサービスを生み出すことができず、結果的に企業の衰退につながってしまう可能性があります。

価値観が多様化する社会を生き抜くためにも、会社の中のダイバーシティが必要です。経営層のみならず現場の社員にもこのことに気づいてもらうことで、現場からも良いアイディアが生まれやすくなります。

働きやすい職場環境の整備

多様化する価値観に対応している企業は、社員が働きやすいというメリットがあります。

男女や障がいの有無、日本人か外国人かといった属性での格差がある職場よりも、無い職場の方が皆が円満に働けるのは当然です。また、働きやすい環境を整えることで、優秀な社員が長く会社に貢献してくれるようになり、会社にとって大きなメリットになります。

環境を整備するためには、ダイバーシティ経営の意識を現場にも持ってもらうことが重要です。

残念ながら、日本の企業はまだ現場レベルでの多様性の尊重が浸透しきっていません。例えば、障がいのある人へのサポートを「〇〇さんだけ優遇されている」と受け止め、差別やいじめにつながってしまうことがあるのです。

個性を尊重できる職場を作るためにも、研修を導入してダイバーシティへの理解を深める必要があります。

研修のカリキュラム例

ダイバーシティ研修ではどのようなことを学ぶことができるのか、カリキュラムの例を紹介していきます。

ダイバーシティへの理解

なぜ会社にダイバーシティが必要なのかを理解する講義を行います。

社会全体として価値観が多様化し、正解が一つではなく複数存在する環境になっています。不確実性の高い社会を生き抜くためにの、ダイバーシティ経営が必要であることを学びます。

当事者意識を育てる

ダイバーシティ研修の中で重要なのが、当事者意識を育てることです。社員一人一人に、自分も唯一無二の個性を持つ、多様な人材の一人であることを自覚してもらいます。

なぜこれまでダイバーシティ経営が浸透してこなかったのかというと、実は社員の当事者意識の欠如が大きな原因となっています。少し前まで、日本の会社は年功序列のシステムで、男性が引っ張るものでした。社内で影響力を持つ人材の属性が偏っていたため、ダイバーシティ経営の重要さに気づくことができなかったのです。

また、現在でも企業で重要なポストについているのは健常者の男性であることが多いため、ダイバーシティ経営の重要性を学んでも当事者意識を持てず、他人事のように感じてしまう社員の方が多いです。

ダイバーシティとセットで女性の活躍やLGBTQなどが語られることは多いので、当てはまらない人は「自分とは関係ない」と思ってしまいがちです。そうではなく、ダイバーシティは全ての人にとって自分の問題であることを学び、当事者意識を育てます。

研修を成功させるために

研修の効果を最大にするために、研修会社にリクエストすると良い点を解説していきます。

能動的なグループワークの導入

研修にグループワークを取り入れるよう、研修会社にリクエストしましょう。

グループワークを通じて意見を交わすことで、社員が普段感じている違和感や差別されている感覚などを共有することができます。ワークを通じてダイバーシティの理解を深めるだけでなく、職場の問題を発見できる可能性があるので、グループワークを取り入れることをおすすめします。

職場で起こる問題の解決事例

職場の人材が多様化すると、いじめや差別などの問題が起こることがあります。このような問題が起きたときの対処事例についても学べるよう、研修会社にリクエストしましょう。

特に管理職は職場のトラブルの仲裁も仕事に含まれます。管理職が受講する研修では、社員間でのトラブルや解決事例の紹介を依頼しましょう。

研修についてよくある質問

ダイバーシティ研修の導入を考えている企業から、多く寄せられる質問について回答していきます。詳細は研修会社によって異なるので、問い合わせの際に確認しましょう。

オンラインの開催は可能か

多くの研修会社がオンライン開催に対応しているので、問い合わせの際にオンライン研修を希望していることを伝えましょう。ダイバーシティ研修も多くがオンライン開催に対応しています。

オンライン開催の場合、ライブ配信形式とeラーニング形式の2つの種類があります。講師が生中継で講義を行うライブ配信と、あらかじめ録画された動画を各受講者が視聴するeラーニングのうち、ニーズに合った形式を選びましょう。

自社の状況に合ったカスタマイズはしてもらえるか

企業のニーズに合わせたカスタマイズが可能です。ダイバーシティへの理解度に応じた内容でカリキュラムを作成します。

階層によってダイバーシティへの関心の方向性が異なるので、例えば経営層向けであればダイバーシティ経営について、現場のスタッフであれば価値観の異なる人どうしのコミュニケーションについてをメインに研修プログラムを作成します。また、全社員に対して、そもそもダイバーシティとは何かを理解するところから研修を始めたい場合にも対応できます。

短時間の研修は可能か

可能です。特に忙しくて研修の時間を取れない経営層向けの研修は、1～2時間程度で受講できるプログラムが多いです。研修会社に問い合わせる際、希望の所要時間もあわせて伝えましょう。

なお、ダイバーシティ研修自体は短時間で完了することが多いのですが、半日から1日程度の時間を割き、近いテーマの研修をセットで導入したほうが効果的な場合があります。例えば女性活躍推進研修や外国人活躍推進研修、グローバル人材育成研修などとセットにしてみてはいかがでしょうか。