経営幹部向け研修

経営幹部向け研修は、経営陣を強化するうえで間違いなく強力な手法です。しかし研修の意義を知っておかなければ、正しい効果は得られません。

本記事では以下の点について解説します。
● 研修の概要
● おすすめの研修プラン
● 研修を受講したあとの変化

経営幹部育成に関する課題

どんな会社でも経営幹部の育成は必須の課題です。以下のような課題で悩んでいる企業の方も多いのではないでしょうか。

● プレーヤーからマネジメントへの意識の切り替えができていない
● 会社のビジョンを理解していない
● 会社のビジョンを作っていくという自覚が無い
● 迅速な意思決定ができずもたついてしまう

このようなリーダーシップやマネジメントの課題が多く見られます。さらに、近年はハラスメント防止やコンプライアンス遵守など、経営幹部に求められる知識は増えてきています。社内だけで経営幹部を育成するのは困難です。

そこで、経営幹部向け研修を導入し、社員のスキルアップを図りましょう。専門知識を持つ講師から直接教えてもらったり、ワークを通して実践練習をしたりすることで、経営幹部として意識を切り替えたり、必要な知識やスキルを体得したりできます。

研修の対象者

経営幹部向け研修の対象者は、主に以下のような方です。

● 現在、経営幹部である方
● これから経営幹部になる予定の方

経営幹部向け研修では、経営トップと現場をつなぐリーダーの存在意義や、部下を率いる立場ならではのマネジメントなどを学ぶことができます。そのため、現在経営幹部として指揮を執っている方や、これからそうした立場になる方に役立ちます。

また、ハラスメント防止研修のように、経営幹部のみならず現場の社員から経営トップまで、全社員が一緒に受講できる研修もあります。

研修のゴール

経営者幹部向け研修とは、名前のとおり経営トップ層を対象とした研修です。
一般の社員とはまったく異なるナレッジや技能を求められるのが経営者・経営幹部というポジション。トップがどのようにマネジメントし、あるいは状況判断するのか、会社の命運を握るといっても過言ではありません。

企業の命綱とも言える部分であり、独学での学習などに依存するべきではないのは明らかです。
だからこそ経営幹部者向けのナレッジや技能を学べる研修は、多くの企業から必要とされています。

経営幹部向けの研修では、以下のようなナレッジを獲得することが可能です。

● 経営者に付き従うのではなく、部門管理者としての経営センスを身につける
● 経営における基本的な知識とスキルを知り、会社経営に貢献し続ける

そして経営層に必要なマインドや経営判断力、あるいは事業設計のスキルといった力を磨き上げます。
最終的には会社経営に、長らく貢献することが、目指すべきゴールだと言えます。

経営者に付き従うのではなく、部門管理者としての経営センスを身につける

経営幹部の本来の役割は、経営者に付き従うことではありません。
自らに与えられた目的をきちんと把握し、マネジメント能力やリーダーシップ、あるいはカリスマ性で部門を統括することが本分です。
そうすることで部門は持続的に成長し、会社の経営も安定します。
部門の求心力も向上し、組織は活気付くのです。

もちろん経営者の右腕として動き回ることも重要です。
しかしそれだけに終始せず、あらゆる面で会社へ影響を与えるのが、経営幹部としての本来の姿であり、同時に高い待遇を得る代わりに与えられたミッションです。

経営における基本的な知識とスキルを知り、会社経営に貢献し続ける

経営における基本的な知識とスキルを知ることは、経営幹部には当然求められるタスクです。
経営幹部ともなれば、マネジメント能力やリーダーシップ、人心掌握、あるいは経営判断能力が必要となります。
そして何よりも大切なのは、経営者と同じ目線で物事を考えられるか、という点です。

会社経営というのは、いかに会社のことを当事者目線で観察できるかがポイントとなります。
それが経営者だけでなく、経営幹部全体で考えられるようになれば、より合理的かつ適切な意思決定がなされます。
一言で言って、経営幹部が経営者目線に立つというのができている組織は強力です。

研修ラインナップ

経営幹部向け研修のおすすめプランを紹介します。
いずれも実績が豊富で、成功事例を多数有するプログラムおよびカリキュラムです。

ハラスメント防止研修｜「株式会社PDCAの学校」

「株式会社PDCAの学校」では、ハラスメント防止研修を実施しています。
経営幹部向けの「従業員に対するハラスメント」をターゲットとしてカリキュラムです。
受講後の状態として以下を目標としています。

・ハラスメントの一般的な概念や基礎を知り、防止への意識を向上させる
・業務上で起こっている事象を知り、従業員との関わり方を再検討する
・仮にハラスメントが発生した場合の応対について考える

2022年4月1日より「パワハラ防止法」が適用されます。
これにより大企業ではなく中小企業にも、あらゆる面でハラスメント防止策の実施が義務付けられました。
そういった背景と、パワハラなどがもたらす悪影響を考えれば、同研修は大変意味のあるカリキュラムです。

研修においては、以下を学ぶことが可能です。

● セクシャルハラスメントの定義と防止方法
● セクシャルハラスメントとなり得る言動・行動
● 妊娠・出産に関わるハラスメントの定義と法律
● 妊娠・出産に関わるハラスメントの対策
● パワーハラスメントへの理解と対策
● ハラスメントが発生した場合の対応
● 経営者や経営幹部がやるべきこと
● ハラスメント発生時の相談フロー

「株式会社PDCAの学校」は、ビジネス関連の研修を数多く実施している企業です。
業務改善・教育支援のコンサルティングを主業としており、そこで培ったノウハウを、カリキュラムに反映しています。
研修はいずれも専門性が高く、幅広い知識を学ぶことが可能です。
実績も豊富で、これまで3,000社以上に大して研修を実施した経緯があります。
会社そしてカリキュラムともに信用性の高い存在です。

経営理念浸透プログラム研修｜「株式会社ノビテク」

「株式会社ノビテク」では、「経営理念浸透プログラム研修」を実施しています。
同研修が目指しているのは、以下のような状態です。

・理念やビジョンなどを、自分の言葉に置き換えて把握できている
・自分が理想とする姿をビジョンとして描き出している
・達成に向けて、具体的な戦略を考えてアクションプランとして宣言する

経営幹部にとって、「理念」や「ビジョン」をどの程度理解できているかはたいへん重要です。
受講することで、さらに経営者との思惑を一致させ、安定したパフォーマンスを発揮できるようになります。
基本的なカリキュラムは以下のとおりです。

● オリエンテーション
● 「企業理念」の概要
● 「企業理念」を自分たちの言葉にする
● 「ビジョン」の具体化
● アクションプランの宣言と振り返り

また「経営理念浸透プログラム研修」は、経営幹部のみならず、管理職から新人まで幅広いポジションの人材が受講できます。
役職ごとに分かれて参加でき、ポジションに合ったカリキュラムをこなすことが可能です。
アクションプランの宣言と振り返りの機会があり、学んだことを身に覚えさせ、実行させるという意味はたいへん完成度の高い内容です。

「株式会社ノビテク」は、「仕事を楽しめる人を、一人でも多く増やす」というテーマで、ビジネスパーソン向けの研修を提供しています。
同社はこれまで1,100社に対して研修を提供、カリキュラム総数は5,000以上と圧倒的です。
さらに220名以上の講師を抱えており、たいへん大規模に研修事業を展開しています。

「部門経営者」としての自覚を育む経営幹部研修｜「株式会社ラーニングエージェンシー」

「株式会社ラーニングエージェンシー」は、「部門経営者」としての経営幹部を育成する研修を展開しています。
同研修でポイントとなるのは以下3点です。

・経営トップに付き従うだけではなく、「部門経営者」としての素養を身につける
・経営に関するスキルやナレッジを習得する
・全社最適な考えを持ち、実際に実施できるようになる

先ほども触れたとおり、経営幹部は経営者に付き従うだけでは意味がありません。
やはり自分の担当部門に影響力を発揮し、よい方向へ導くことが大切です。
本研修はそのうえで必要となるスキルや思考法を学ぶ、絶好の機会だというわけです。

「株式会社ラーニングエージェンシー」は、法人向けにありとあらゆる種別およびレベルのカリキュラムを提供しています。
社名だけでも聞いたことがある人も多くいるはずです。
同社の研修は、「東京メトロ都市開発」や「ヤマハ株式会社」など、名だたる大企業で採用されています。

「経営」と「現場」をつなぐ経営幹部育成研修｜「株式会社リンクアンドモチベーション」

「株式会社リンクアンドモチベーション」では、「経営と現場をつなぐ」というテーマの経営幹部育成研修を提供しています。
それを実現するためには、経営的視点と現場参画という本来の役割を理解して行動できる経営幹部が必要です。
同研修では以下のような状態を目指します。

・経営幹部としたの自分を知る
・経営と現場をつなぎ、本来の役割を果たす
・経験則ではなく、マネジメント論に基づいた行動を実施する
・経営全体を見渡しながら行動できる

同研修における特徴は以下のとおりです。

・9ヶ月から12ヶ月の期間で、マネジメントスタイルをPDCAサイクルによって磨き上げる
・360度サーベイに基づき、マネジメント状況を定量的に分析する
・PDCA・メンバー・戦略・ビジョンそれぞれのマネジメントスキルを向上させる

「株式会社リンクアンドモチベーション」は人材開発を得意とする企業であり、中でも研修事業は高い人気を集めています。

方針と役割を知り広い視野で会社を支える役員幹部研修｜「SMBCコンサルティング株式会社」

「SMBCコンサルティング株式会社」では、比較的ベーシックな内容の「役員幹部研修」を提供しています。
同研修で目指しているのは、会社の方針と、自身に与えられた役割の理解、そしてフラットかつ広い視野を持つこと。
そして最終的には会社の状態を正しく観察し、長きにわたって経営を支えることです。
さらに中長期的なビジョンや経営課題への向き合い方についてもブラッシュアップし、経営幹部としてのはたらきをより強く保てるようにします。

「SMBCコンサルティング株式会社」は、社名のとおりSMBC傘下にある企業です。
研修企業としてはもっとも著名な部類に入り、多くの企業がカリキュラムを受講しています。

エグゼクティブ・マネジメント・プログラム｜「株式会社 グロービス」

「株式会社 グロービス」は、部長職、つまり役員クラスを対象とした「エグゼクティブ・マネジメント・プログラム」を提供しています。
同プログラムの特徴は、経営層トップとして企業の発展と環境への順応を中心に据えていることです。
受講するメリットとして以下が挙げられます。

・経営者と同じ視点で物事を観察できるようになる
・意思決定力や組織管理能力を高める
・意志や熱意、責任感を磨き上げる

内容はやや難解で、受講者にも聞き手としての素養が求められますが、たいへん大きな成長が見込まれます。
「株式会社 グロービス」はハイレベルな研修を数多く提供する企業です。

JMAトップマネジメント研修プログラム｜「日本能率協会（JMA）」

「日本能率協会（JMA）」では、経営幹部に求められる基本的な素養に加え、「変化し続ける状況への対応」までカバーする研修プログラムを用意しています。
現代ではSDGsやESGなど、新しい概念への理解が求められます。
その点まで学習できるのが、同研修の魅力です。

JMAの研修プログラムが目指すべきところは以下のとおりです。

・正確かつ迅速な経営判断や意思決定を下せるようになる
・先見性を養い、次世代への対応力を身につける
・人と人のつながりを持ち、強力なネットワークとして確保する

「日本能率協会（JMA）」は、研修や展示会、あるいはISO審査などを統括する権威ある社団法人です。
2022年で80周年を迎える歴史があり、業界での信頼は厚いです。

カリキュラム・プログラム一例

経営幹部向け研修のカリキュラム・プログラム一例は以下のとおりです。

＜想定される受講者＞
経営幹部・役員・新任幹部・経営者

＜到達したいレベル＞
● 経営幹部というポジションに対する理解と自覚を深める
● 経営幹部としての全般的な素養を身につける
● 部門・経営者・社員・顧客との向き合い方を知る
● 具体的なアクションプランを考えて宣言する


ベーシックな経営幹部向け研修の内容としては上記が挙げられます。
多くの場合、「経営者の側近」としてのあり方と、「部門を束ねる責任者」という両面について学習できるのが特徴です。

研修の効果

経営幹部向けの研修を受講した場合、以下のような変化がもたらされます。

● 経営に携わる人間としての自覚が磨かれる
● リーダーシップを身につけられる
● 企業全体を俯瞰できるようになる

それぞれについて詳しく解説するので、参考にしてください。

経営に携わる人間としての自覚が磨かれる

経営幹部にとって最初に求められるのは、経営層であることの自覚です。
いつまでも中位の管理職気分でいてはいけません。
自身が経営を左右しうるポジションにいることを自覚させ、一つひとつの施策や判断に責任感を持たせられます。
もちろん研修では、経営幹部として求められるナレッジを学ぶことが可能です。
しかしそこから生まれる緊張感や使命感が、経営に携わる人間にとってもっとも必要な自覚へと繋がります。

リーダーシップを身につけられる

リーダーシップは、経営層においてたいへん重要なスキルです。
リーダーシップを発揮できれば、現場と上層部が一体化して、同じ地点を目指して進んでいけます。
現場と経営層の間で何らかの乖離がある場合、リーダーシップを発揮しても空回りで終わることが少なくありません。
それを未然に防ぐという意味でも重要です。

企業全体を俯瞰できるようになる

経営幹部として研修を受ければ、多くの場合「企業全体を俯瞰して考える習慣」を身につけられます。
経営幹部は四六時中現場にいるわけではありません。
常に会社のあらゆる部分を見渡し、総合判断した結果として意志決定できるようになります。
あるいは市場動向や社会情勢を見極めることも重要ですが、こういったことも同時に学ぶことが可能です。

研修についてよくある質問QandA

本記事では経営幹部向けの研修について紹介しました。
最後に、よくある質問についてQandAの形式で解説します。

Q.経営幹部向けの研修に経営者が参加してもよいのか？
Q.研修の実施にかかる費用はいくら？
Q.オンラインでも受講することは可能？
Q.経営幹部向け研修以外にも受けておきたいカリキュラムは？

経営幹部向けの研修に経営者が参加してもよいのか？

もちろん、経営者が参加してもかまいません。
経営幹部向けだからといって特に参加者のポジションに制限はなく、極端な話新入社員が参加してもよいのです。
むしろ経営者は、積極的に参加したほうがよいと言えます。

研修の実施にかかる費用はいくら？

研修にかかる費用は一人あたり20,000円から40,000円と考えておきましょう。
経営幹部向け研修はやや高額に設定されています。
研修はそもそもカリキュラムが高度であればあるほど、費用がかかるものです。
優秀な経営陣を揃えるためには、ある意味で必要経費であると捉えましょう。

オンラインでも受講することは可能？

オンライン受講も、カリキュラム・プログラム次第では可能です。
ただ、経営幹部向け研修の内容はそれなり難解なのはいうまでもありません。
できれば対面型で受けたほうが学びとれることは多いです。

参加者がオンラインでの受講に慣れていないケースにも注意が必要です。
アナログ世代にとって、オンラインやe-ラーニングはやや複雑で、受け入れづらい場合があります。
研修会社に相談をして受講者にベストな形式を選択しましょう。

経営幹部向け研修以外にも受けておきたい研修は？

経営幹部向け研修以外にも受けておきたいカリキュラムとしては、以下が挙げられます。

● 経営幹部候補
● 幹部育成プログラム
● 経営者向けセミナー
● 次世代経営者研修

上記のようなタイトルで銘打たれた研修はおすすめです。
経営幹部にとって重要な研修内容が多く、また違った方向からの学びが得られます。
研修によってカリキュラムの内容はさまざまです。自社に合ったものを選択できるよう、研修会社からのヒアリングを受けることをおすすめします。