「海外赴任前研修は実施すべき？」
「英語スキルをオンラインで伸ばせるような語学研修を取り入れたい」
などの疑問や悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。
この記事では、海外赴任前研修の内容や海外赴任先で生じうるトラブルなどを紹介していきます。社内で海外赴任を検討している人事担当の方は、ぜひ参考にしてみてください。
この記事でわかること
- 海外赴任前研修を実施する目的
- 海外赴任前研修の具体的な内容
- 海外赴任前研修のラインナップ
海外赴任前研修では異文化コミュニケーションや赴任先でのトラブル対処に長けた講師が欠かせません。キーセッションでは研修コンシェルジュが企業様に最適な海外赴任前研修をご提案しています。ご相談は無料です。ぜひお気軽にお問い合わせください。
ジョン・ジェームス・リンチ - 株式会社J-グローバルCEO
3企業にてCEO及びカントリーマネージャーのポジションを持つ。異文化リーダーシップ、チェンジマネジメント、営業そしてマーケティングと多岐に渡り研修を行い、イノベーションとリーダー開発に情熱を注ぐ。
日本のビジネスの強み「改善・高品質・チームワーク」とグローバルの「ストラテジー主導・ブランディング」のベストミックスである「J-グローバル型ビジネス」を広めるために、2010年にグローバルビジネスのコンサルティング会社（株）J-グローバルを設立。現在は一橋大学でも教鞭を執る。
続きを表示英国ブリストル大卒。英国出身。日本在住28年。（流暢な日本語でのスピーチが可能）
キーセッションでは、企業組織のグローバル化を支援する、さまざまな研修プランを監修・提供している。
・グローバルマインドセット& 海外赴任者候補育成研修
・グローバルな組織でチームのパフォーマンスを最大化するマネジメント研修
⇒株式会社J-グローバルの研修プランを見る
■経歴
-1990年 ブリストル大学卒業（英文学と哲学専攻）。
-1992－1997年 テンプル大学（人材資源および戦略的マネジメントコース）、異文化研修セミナー（クロスカルチャーコース＆シンポジウム、 SIETARなど）で学ぶ。
-1990年 来日。
-1991年 株式会社インテック・ジャパン社(現社名:株式会社 リンクグローバルソリューション)に入社。
-1994年 マネージャーとして国際ビジネス・コミュニケーション・スキルの指導に当たる。
-1996年 音楽雑誌やTV番組の制作、メディアキャンペーンを企画する会社経営を行う。
-1997-2002年 東京理科大学で教鞭を執る。
-2010年にグローバルビジネスのコンサルティング会社（株）J-グローバルを設立。
-2022年-現在 一橋大学で教鞭を執る。
■保有資格
-TEFL （外国語としての英語指導）
-日本語能力検定試験： 1級
■研修の実績
・500社を超える講師としての実績
・延べ2万人を超える受講者
■出版・監修の実績
-100社以上の大手日系・外資系企業にて、異文化ビジネス研修・コンサルティングを行なう。
- HRビジネスパートナー コンサルティング＆トレーニング、NKC（グローバル人事部、生産部）、協和キリン、日立製作所（研究開発部）、日産自動車（営業部）
研修分野はグローバルミーティングの仕方、海外でのプレゼンテーション＆営業、マーケティング、ウェブサイトのストラテジーなど
海外赴任前研修を実施する目的
海外赴任前研修を実施する目的は次の3点です。
- 赴任先の文化を理解すること
- 赴任前に生活環境の違いを知ること
- 赴任先の業務ルールを事前に知ること
ここでは海外赴任前研修を実施する上で明確に理解しておきたい目的を詳しく解説します。
赴任先の文化を理解すること
赴任先の文化理解は、現地でスムーズに業務遂行する上で欠かせません。海外でコミュニケーションをとる上では、文化や歴史的背景の理解が不可欠なためです。
実際にアメリカやヨーロッパの国々では、明確な意思表示を求めるシーンが数多く存在します。ジェスチャーや比喩表現など、間接的なコミュニケーションを中心とする日本の文化とは異なる点を理解しておきましょう。
赴任前に生活環境の違いを知ること
赴任前に生活環境の違いを知ることは、赴任後の生活にとって非常に重要と考えられます。現地の生活環境を把握しておけば、文化や風習について理解も深まり、早い段階で雰囲気に溶け込めるためです。
結果的に業務に取り組む環境も作りやすくなり、ストレスの少ない中で業務に集中できます。生産性を高める際の前提条件にもなるため、確実にチェックしておきたいポイントの一つです。
赴任先の業務ルールを事前に知ること
海外赴任前には、業務ルールを事前に確認しておきましょう。国内の本社と海外の支社では、業務ルールや慣習が異なるケースも少なくないためです。業務報告の流れや書類フォーマットの使い方、ビジネスマナーなどが例にあげられます。
例えば日本国内において名刺交換では、名刺を両手で受け取り、丁重に扱う文化があります。一方で中国では名刺を受け取った際、すぐカバンの中に入れるのが通例です。赴任先によってルールやマナーも異なるため、事前にチェックしておきましょう。
海外赴任前研修の対象者
海外赴任前研修の対象者は、次の5点に該当する人材です。
- 主体性・積極性がある
- 一定の語学力がある
- 異文化への適応力がある
- 専門力・実務能力が高い
- コミュニケーション力に長けている
ここでは海外赴任前研修の対象となる人材の特徴を解説します。
主体性・積極性がある
主体性・積極性がある人材は、海外赴任前研修の対象に含まれます。海外赴任では現地法人と赴任者双方の成長を目的とする面があり、主体性・積極性がある人材ほど高い効果を期待できるためです。
意欲のある人材ほど研修内容の習熟度が高いほか、異文化やマナーの違いにも適応しやすい傾向にあります。社内で適性のある人材を見極めて、研修を受けさせるのが重要です。
一定の語学力がある
一定水準の語学スキルがある人材も、海外赴任前研修の対象者です。英語や中国語など、指定地における公用語が堪能であればコミュニケーションで困るリスクが低いと考えられます。
実際に英語や中国語は公用語として世界中で使われている言語の一つです。赴任先の国によって扱う言語は異なる一方、一定の語学スキルは海外赴任で欠かせない要素といっても過言ではありません。
異文化への適応力がある
異文化に適応できる人材は、海外赴任前研修の対象者として候補に入れましょう。海外赴任において、考え方や価値観が異なる相手に対しても理解を示そうとする姿勢は非常に重要です。
日本では非常識と認識される考え方に対して、柔軟に対応できる人材には適性があります。日々の業務において適応力の高さを発揮している人材がいれば、受講対象として検討しましょう。
専門力・実務能力が高い
高い専門性や実務能力を有する人材は、海外赴任前研修の対象者に入れておくのがおすすめです。働く場所が海外であっても、スキルが高い人材であれば問題なく業務をこなす可能性が高いためです。
例えば専門的な知識やスキルを要するITエンジニアの場合、現場における共通言語の一つはプログラムコードです。正確に動作するコードが書ければ、実務能力を評価され、赴任先で貴重な戦力として扱ってもらえます。
コミュニケーション力に長けている
海外赴任において、語学力に課題を感じる方が多いのですが、より重要なことはコミュニケーション力です。
海外の現場で、現地のスタッフに教育をしたり、国内の本社・支社に報告業務をしたりする必要があり、正確なコミュニケーション力が必要とされます。
海外赴任前研修で身につけたいポイント
海外赴任前研修で身につけたいポイントは、次の3点です。
- 現地でのビジネス・慣習を覚える
- 危機管理の意識を高める
- 日本本社との関係性構築方法を知る
ここでは海外赴任前研修で意識したいポイントを解説します。
現地のビジネス・慣習を覚える
赴任先におけるビジネスや慣習を覚える意識が重要です。海外赴任前研修では、赴任先別の生活スタイルや慣習を学びます。赴任後、思わぬギャップを感じる前に知識として押さえておくためです。
また現地のビジネスに精通していれば、状況に応じた最適解を導きやすくなります。赴任先でよく使われる仕入れルートや業務に役立つツールなど、必要に応じてチェックしておく意識が欠かせません。
危機管理の意識を高める
海外赴任前研修を通じて、危機管理意識を高めるのが重要です。海外では、日本にいるときよりも、トラブルに巻き込まれるリスクは高い傾向にあります。危機管理の意識を高めて、社員と企業の双方を守るのも、海外赴任前研修の目的の一つです。
実際にビジネスで契約を結ぶ際、支払いの遅延が発生する場合もあります。依頼側と丁寧に認識をすり合わせなければ、大きなトラブルに発展する可能性も考えられるため、注意が必要です。
日本本社との関係構築方法を知る
海外赴任前研修を受講する中で、赴任先支社と日本本社との関係性構築方法を学ぶのも重要です。赴任先の現場は日本国内本社の海外支店となっているケースが多い傾向にあります。本社との関係性を良好に保つ上で何が必要になるのか、研修を通じて把握しておく意識が重要です。
本社と支社をつなぐ役目を担えるようになれば、自社のビジネスをいっそう発展させられます。業務フローの違いから提携先企業に至るまで、細かい情報を共有しましょう。
海外赴任前研修の内容
海外赴任前研修の主な内容は、次の4点にまとめられます。
- 異文化コミュニケーション研修
- 人材マネジメント研修
- リスクマネジメント研修
- 体験談・ケーススタディ
ここでは海外赴任前研修で押さえておきたい内容について解説します。
異文化コミュニケーション
異文化コミュニケーションは、赴任先でコミュニケーションにギャップを感じないための研修です。現地の人々がもつ国民性や歴史などを理解することで、スムーズなコミュニケーションに直結します。
赴任先における適切なコミュニケーションは、現地の人々の国民性や状況に応じて変化します。異文化を正しく学ぶ上では、異文化コミュニケーション研修も並行して受講しておくのがおすすめです。
人材マネジメント研修
人材マネジメント研修は、赴任先でマネジメントを任されても対応するための研修です。研修を通じてスキルを身につけておけば、現地人材が不足した際に即戦力として活躍できます。
現地の業務内容や人材、業務上のリスクなどを参考にしつつ、現地でマネジメントができる人材になれるようスキルを高めます。
リスクマネジメント研修
リスクマネジメント研修は、赴任先で想定されるトラブルや発生しうるリスクを回避するための研修です。現地で安全に業務を遂行するために、研修で受講するケースが多い傾向にあります。
海外赴任先で業務に従事していると、思わぬトラブルやリスクに見舞われるケースが少なくありません。どのような状況下においても冷静な判断ができるように、研修段階で対処法をシミュレーションします。
体験談・ケーススタディ
これまで海外赴任してきた人材の体験談共有や、ケーススタディが重要です。赴任先の環境や注意しておきたいポイントを事前にチェックしておくことで、安全に業務を遂行できます。
またケーススタディでは、いずれも実際に起きた事例を通じて対処法を学びます。一度内容を理解しておけば、同様の状況に置かれた際にも落ち着いた行動が可能です。
海外赴任前研修のラインナップ
ここでは海外赴任前研修のラインナップを2つ紹介します。
赴任先で速やかに力を発揮しパフォーマンスを最大化できる海外赴任前研修｜「株式会社J-グローバル」
株式会社J-グローバルの海外赴任前研修では、以下の人材を対象に研修を実施します。- これから海外赴任する人材
- 現在赴任中の人材
- バーチャル環境で海外の現地法人の管理をおこなう人材
半日または1日の研修で、異文化コミュニケーションならではのマインドセットやコミュニケーションなどを学びます。
同社の研修の最大の特徴は、「日本」・「海外」にこだわらずに両者を融合させることを重視している点です。
効果的な会議の開催方法やプロジェクトの進め方など、具体的なビジネスシーンについて学べる点が大きな特徴です。研修のプログラムにはすべて目的や問いかけが設定されており、学ぶべきことが具体化されています。
株式会社J-グローバル.は、「日本の企業をグローバル化する」という目標を掲げるグローバル化支援企業です。日本企業のグローバル化を支援するために、ウェビナー開催・コンサルティング・教育事業などを展開しています。
これらは、すべて海外出身のCEOをはじめとした幹部陣の日本でのビジネス経験にもとづいています。個々の企業の状況や課題に合わせたソリューションも展開中です。
赴任先で速やかに力を発揮しパフォーマンスを最大化できる海外赴任前研修
国内で優秀な社員も、グローバルな環境ですぐに力を発揮できるわけではありません。本研修で、海外赴任先で迅速に最大のパフォーマンスを発揮するための知識とスキルを習得します。
日本企業の国際化をお手伝い
グローバル・コミュニケーションで重視される論理的思考および論理的表現力を強化する異文化コミュニケーション研修「株式会社ノビテク」
株式会社ノビテクの異文化コミュニケーション研修は、グローバル環境で活躍している方や、将来進出する方を対象とした研修です。グローバル環境で正しくメッセージを伝達するための論理的思考や、論理的表現力を身につけられる研修プログラムです。
グローバル環境ではメンバーの価値観が人それぞれです。自分にとっては当たり前であることも、きちんと説明しないと伝わらないことが多々あります。阿吽の呼吸でやり取りできるメンバー同士のときとは違い、コミュニケーションにおける論理性が重要です。
研修では論理的な考え方や話し方を強化し、ワークを通じて異文化コミュニケーションを身につけていきます。
株式会社ノビテクは、受講者がうまくやり遂げられる方法を自分で思考できるように導く研修を主催しています。
ワークを中心としたプログラムのため、研修で学んだことが記憶に定着しやすく、職場復帰後も知識を活かしやすいのが特徴です。
グローバル・コミュニケーションでの論理的思考および論理的表現力を強化する - 異文化コミュニケーション研修
異なる価値観、異なる見解の人々とのグローバル・コミュニケーションで重視される論理的思考および論理的表現力を強化します。
仕事が楽しめる人を一人でも多く増やす
海外赴任者が直面しやすいトラブル事例
海外赴任者が直面しやすいトラブル事例は、次の3点です。
- 赴任前業務での成果があげられない
- 赴任中メンタルの不調をきたす
- 帰任後現地の治安・衛生・医療に不満がある
ここでは海外赴任前にチェックしておきたいトラブル事例を紹介します。
業務での成果があげられない
業務で成果をあげられない可能性があります。精神的なプレッシャーや業務内容を十分に確認できていないといった要因で成果につながらない場合があるためです。
赴任者が十分なパフォーマンスを発揮する上で、海外赴任前研修は欠かせません。受講者に対する配慮の意味でも、研修の実施は必要になると考えておきましょう。
メンタルの不調をきたす
海外赴任すると、メンタルに不調を訴える場合があります。環境が異なれば、孤独感やストレスを抱えるリスクも高まるためです。海外赴任前研修を通じて、赴任中のメンタルケアについて学んでおくのがおすすめです。
現地の治安・衛生・医療に不満がある
現地の治安・衛生・医療に不満を覚える可能性があります。赴任先によっては治安やインフラが不安定な場合もあるためです。赴任前研修を通じて、どのような点に注意しておくべきか確認しておきましょう。
海外赴任前研修についてよくある質問
ここでは海外赴任前研修についてよくある質問を紹介します。
- 海外赴任前研修はどのタイミングでどれだけ実施すべき？
- 海外赴任前研修の受講率を上げるにはどうすべき？
- 海外赴任前研修の失敗を避けるための対策は？
海外赴任前研修はどのタイミングでどれだけ実施すべき？
海外赴任前研修は、赴任するまでの期間でスケジュールを押さえて研修を実施する形が理想的です。海外赴任が決まってから研修を実施する場合、スケジュールは非常にタイト化します。日本国内での業務の引き継ぎや転居の準備、VISA発効のための書類準備などが必要になるためです。
1～3日の短期の研修プログラムを中心に効率よく知識を詰め込める研修内容を検討しましょう。
海外赴任前研修の受講率を上げるにはどうすべき？
海外赴任前研修の受講率を上げるには、以下のポイントを押さえましょう。
- 適切なスケジュールを設定する
- スタッフの海外赴任の準備を会社が的確にサポートする（ビザ発行など）
- オンライン研修など受講者が無理なく受講できるプログラムを用意する
同時に海外赴任をすることのメリットや会社のビジョンを伝えるなど、モチベーションが高まるように働きかけることが重要です。
海外赴任前研修の失敗を避けるための対策は？
海外赴任前研修の失敗を避けるためには、赴任後90日を目安にフォローを入れることです。赴任後90日は、社員が現地社員との問題や現地ならではの困難などに直面しやすい時期のためです。
積極的なフォローを通じて、社員が海外赴任前研修の効果を最大限に活かし、現地で力を発揮できる可能性を高めましょう。
KeySession研修コーディネーター - 課題から最適な人材育成企業をご紹介します。
アパレル企業で店長職を経験し、人材育成の難しさを痛感する。2016年より人材育成研修／セミナーの集客支援を行う。 2019年からは経営者や人事担当者のお話を伺いながら、講演会の主催や連続講座の主催を行い、心理学、コーチングを学習中。
