海外赴任を成功へ導くコツは？必要な準備や注意すべきトラブルを解説

「海外赴任者に準備させるべきことと、自社で準備するべきことには何がある？」「前回、海外に赴任した駐在員が離職してしまった」

このような悩みを抱えている経営者や人事担当者もいるのではないでしょうか。海外赴任は、企業と赴任者の双方に大きなベネフィットをもたらします。しかし、事前準備やサポート体制次第では、トラブルに発展するケースもあるものです。

この記事では、海外赴任時に必要な準備をタイムスケジュールで紹介するとともに、発生しがちなトラブルとその解決策について紹介します。海外赴任までの流れが知りたい方や、海外赴任者をサポートしプロジェクトを成功へと導きたい方は、ぜひご一読ください。

この記事でわかること

• 海外赴任にあたって必要な事前準備の流れ
• 海外赴任で発生しがちなトラブルと解決策
• おすすめの海外赴任前研修

何から手を付ければよいかわからない方や、海外赴任者を適切にサポートする自信が無い場合には、外部企業による海外赴任前研修の実施がおすすめです。研修を通じ、現地で必要なコミュニケーションスキルやマインドセットを獲得することで、海外赴任時のトラブル防止や戦略成功へとつながります。

キーセッションでは、貴社の目的や予算に応じ、複数の研修会社の中から適切な研修メニューを紹介しています。海外の事情に精通した質の高い講師を紹介可能なので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

海外赴任のもたらすメリット

海外赴任には、国際的なプロジェクトやグローバルな戦略の実行力が向上するメリットがあります。ここでいう海外赴任とは、国内企業の社員が海外へ転勤することを指し、現地採用とは異なります。

海外赴任の担当者には、自社の事情に精通した優秀な社員が抜擢されるケースが多く、社の意向を反映させた効率的な運営が可能です。

昨今は一部業種の大手企業のみならず、中小企業に至るまで海外進出の機会が増加傾向にあります。スタートアップ企業の海外進出も目覚ましい状況です。

赴任先としては、近年ではとくに工場やIT拠点の設置などの目的で、中国をはじめとしたASEAN諸国への開拓を進める企業が増えています。

また、現地に赴く担当者からすると、一般的に海外赴任によって給与がアップすること、海外実績を積んでキャリアアップを見込めることがメリットです。帰国後は企業の重要なポストに就く可能性が高いため、海外事業が成功すれば企業側・赴任者側の双方に大きなベネフィットをもたらすでしょう。

海外赴任までのおおまかな準備の流れ

海外赴任までのおおまかな準備の流れは、次の通りです。

時期	やるべき内容
赴任決定～3ヶ月前	契約条件や手当の精査・時間のかかる手続きをスタート
2ヶ月前	子どもの学校選びや荷物の仕分けなど具体的な準備を進行
1ヶ月前	納税・金融・保険関係の手続きやスマホ・クレカの準備
1～2週間前	ライフラインの解約・退去・転出手続き

それぞれの時期ごとに、細かく準備内容を見ていきましょう。

【赴任決定～3ヶ月前】契約条件や手当の精査・時間のかかる手続きをスタート

赴任決定～3ヶ月前は、対象者の身分や契約条件、手当などを精査しつつ、時間のかかる公的機関への手続きを開始する時期です。現地の住まいや引越し業者を探す時期でもあります。

具体的には、以下のような準備が必要です。

準備	内容	企業	赴任者
契約条件や手当の精査	赴任者に対する扱いを決定し、当事者に説明する	○
就労ビザの申請	海外への転勤時に必要な在留資格の手続きを行う 企業側が用意するケースが多い	○
パスポートの申請	海外渡航時に必要な身分証明書を取得する 基本的に赴任者自身が申請する		○
現地での住居探し	現地での住まいを探し、決定する 赴任者自身が探す場合と、企業側が用意するケースがある	○	○
引越し業者探し	赴任者の身の回り品を海外に輸送する引っ越し業者を探す 赴任者自身が探す場合と、企業側が用意するケースがある	○	○
国内住居の整理	家族を帯同する場合、国内住居の退去予定連絡（賃貸の場合）や売却・リロケーションの相談（持ち家の場合）を行う		○
健康診断の予約・受診	6ヶ月以上の赴任の場合には健診の受診が義務付けられている 企業側主体で進行することが多い	○
予防接種の予約・受診	赴任先の国によって注射の内容は異なる 複数回受けるタイプの注射は間隔をあける必要があるなど時間がかかる可能性があるため、早めのアプローチが肝要となる 企業側主体で進行することが多い	○
海外旅行傷害保険への加入検討	現地での医療費をまかなう目的で行う 企業側が加入するケースも多い	○	○

一口に海外赴任といっても、赴任者の身分はさまざまです。

• 海外支店への転勤
• 海外子会社への在籍出向扱い
• 完全な転籍扱い

上記のいずれに該当するかにより、労働条件や社会保険の継続有無が異なるため、双方でしっかりすり合わせしておくのが大切です。

たとえば、上記はそれぞれ雇用契約が異なるため、給与の支払者や福利厚生、税制、社会保険に違いが出てきます。赴任の見込み年数による対応の違いや、社会保険を抜けると年金受取額の減額につながるため注意しましょう。

【2ヶ月前】子どもの学校選びや荷物の仕分けなど具体的な準備を進行

着任2ヶ月前の時期には、住居の決定にともない、さらなる具体的な準備を進めます。具体的には、次のような準備を行います。

準備	内容	企業	赴任者
航空券の購入	住居の決定と赴任スケジュールが決定したら、現地までの航空券を用意する 企業側が用意するケースもある	○	○
子どもの学校選び	家族を帯同する場合、現地の住居に合わせて子どもの通う学校を探す 住居選びと同時進行し、双方の条件を精査する方法もある		○
学校関連の証明書の準備	現地の学校で必要な在学証明書・成績証明書・図書給与証明書などを、日本の学校に発行してもらう		○
荷物の仕分け	身の回り品を、船便で送るもの・航空便で送るもの・国内に残すもの・処分するものに仕分ける		○
船便で送る荷物の発送	目的地によっては、船便の到着まで2ヶ月かかる場合があるため、現地で困らないよう早めに準備を進める		○

【1ヶ月前】納税・金融・保険関係の手続きやスマホ・クレカの準備

赴任の1ヶ月前になったら、納税・金融・保険などの手続きを行います。同時に、スマホ・クレカの用意など現地で快適に生活する準備などを進めます。

具体的な準備内容は次の通りです。

準備	内容	企業	赴任者
納税関連・金融機関・生命保険などの各種手続きを実施	税金や社会保険関連の手続きは企業側が、銀行口座の見直しや生命保険の解約などは赴任者本人が行う 赴任期間が1年以上の場合は非居住者扱いとなる 非居住者は、そのままでは国内の銀行口座を利用不可だが、手数料を払えば利用できるケースもある	○	○
携帯電話会社や使用スマホの見直し	契約の停止・解約・海外で使える「国際ローミング」の利用や、スマホのSIMロックの解除・スマホの新調などを検討する 基本的には、個人用の携帯は赴任者本人が、社用携帯は企業側が対応する	○	○
クレジットカードの用意	国や店舗によって使えるクレカがまちまちなため、複数種類をもつか、VISAやMastercardなど普及率の高いカードの用意がおすすめ 海外旅行傷害保険つきのクレカもあるため、企業側が加入しない場合には利用すると便利		○
国外運転免許証の取得	国内の運転免許証があれば手続きのみで取得可能		○

【1～2週間前】ライフラインの解約・退去・転出手続き

出発の1～2週間前から直前にかけては、ライフラインの解約や転出手続きなどを実行していきます。具体的には、次のような対応を行います。

準備	内容	企業	赴任者
転校手続き	家族を帯同する場合、子どもの学校の転校手続きを行う		○
ライフラインの解約	電気・ガス・水道・NHK・ネット回線のプロバイダーなど、ライフライン関連の解約手続きを行う		○
国外への転出届の提出	渡航の2週間前から手続き可能で、身分証明書の提示が必要となる 転出届の提出以降は、住民票や印鑑証明書などの取得が不可となるため、各種手続きの完了後に行うのが無難		○
航空便で送る荷物の発送	選別した身の回り品のうち、航空便で送ることにした荷物をまとめ、業者に引き渡す		○
スーツケースに詰める荷物の梱包	出発の直前まで必要な日用品・衣料品や、到着後すぐに使用するものは、スーツケースに詰めて直接持参する		○
住居の退去	国内の住居を引き払う 契約の関係などで出発まで日数がある場合には、ホテルやウィークリーマンションなどを用意しておく		○
現地通貨の用意	店舗や場所によってはクレジットカードが使えないケースもある		○

なお、新規で海外に3ヶ月以上滞在する場合には、在留届の提出が必要です。在留届は事前申請ができないため、現地に到着してから対応する必要がありますが、オンラインによる提出が可能です。

海外赴任で発生しがちなトラブル

海外赴任時には、さまざまなトラブルが起こり得ます。とくに発生しがちなトラブルは以下の通りです。

• コミュニケーションギャップが生じる
• 駐在員が本社と現地スタッフの板挟みになる
• メンタルへの負担から離職につながる
• 現地でのキャリアが限定的になる

それぞれ具体的に解説していきます。

コミュニケーションギャップが生じる

海外赴任においては、現地でのコミュニケーションギャップにまつわるトラブル発生がつきものです。

日本と海外とでは文化や生活習慣が異なり、コミュニケーションの取り方にも違いが出ます。日本の常識が赴任先で通じず、トラブルに発展することもままあるものです。

また、言葉の壁によって意思疎通が図れず、問題が発生する場合もあります。

これらの要因によりコミュニケーションの齟齬が生じると、企業側が期待したほどの事業成果が得られないことがあります。

駐在員が本社と現地スタッフの板挟みになる

駐在員が本社と現地スタッフの板挟みになるのも、海外赴任時に起こりがちなトラブルです。

企業側のステークホルダーと現地の外国人スタッフとの間には、物理的にも心理的にも距離があります。

企業側は、現地の状況を把握しきれず、的外れな指示を出してしまう場合があるものです。一方の現地スタッフ側は、文化の違いや現状にそぐわないなどの理由から、企業側の指示や方針に理解を示さないことがあります。

こういった軋轢は、ときに海外スタッフの離脱を生み、ストライキへと発展します。

このようなケースでは、駐在員が調整役に回るのが一般的です。板挟み状態になる駐在員には大きな負担がかかり、プロジェクトが円滑に進まない問題が起こります。

メンタルへの負担から離職につながる

海外駐在員はメンタルに負担がかかることが多く、それが元で離職につながる場合があります。

駐在員は、海外赴任と同時に重要なポストに就くことが多いため、業務に対する負担が増加する傾向が見られます。それに加え、現地の文化や商習慣、生活環境の違いにより、精神的なプレッシャーがかかるケースも少なくありません。

また、赴任者本人の問題だけでなく、赴任者の家族が原因で問題が発生する可能性もあります。家族が現地の生活に適応できないことで、赴任者に多大な影響を与えるケースがあるのです。

企業側がこの問題を把握できずに放置してしまうと、思ったような事業成果が得られません。そればかりか、駐在員のメンタルの失調や離職につながる危険性があります。

現地でのキャリアが限定的になる

海外赴任先ではキャリアが限定的になり、キャリアが停滞しているように感じやすい問題も発生しがちです。

日本の企業が海外進出する際には、一部の事業に絞って展開するケースが多いものです。そのため、日本国内での就業時と比べて、海外赴任先ではキャリアの選択肢が限られる傾向が見られます。

このように、現地では新たな挑戦がしにくいことで成長の機会が得られにくくなり、キャリアが停滞しているように感じる人もいるようです。停滞感から不安を覚える社員は多く、モチベーションや生産性の低下につながります。

海外赴任を成功させるコツ

さまざまなトラブルを解消し、海外赴任を成功へと導くコツは次の通りです。

• 適任者を選抜する
• 家族を含めた海外赴任者へのサポート体制を強化する
• 研修を通じ必要なスキルやマインドセットの獲得をうながす

それぞれ詳しく説明します。

適任者を選抜する

まずは大前提として、海外赴任に適した人材を選抜することが大切です。

人には個性があり、海外赴任に関しても向き不向きがあります。適任者が海外に赴任することで、グローバル展開を効率的に成功へと導き、企業の競争力を高められるでしょう。

また、適任者を選抜すれば、社内リソースを無駄にせずに済みます。時間や費用の浪費を防げ、駐在員自身の心身への負担も抑制可能です。

一般的には、以下のような人材が海外赴任の適任者とされます。

• 業務に精通している
• 語学力がある
• コミュニケーションスキルが高い
• 主体性がある
• 環境変化に強くストレス耐性がある

海外赴任者は、将来的に自社の経営サイドをはじめとした重要なポジションに就く可能性が高いものです。そのため、自社のリーダーにふさわしい人材を選抜する視点をもつことも大切です。

家族を含めた海外赴任者へのサポート体制を強化する

海外赴任を成功へ導くには、赴任者の家族まで含めたサポート体制を強化しておくのも重要です。適切なサポートを提供することで、駐在員の抱える問題を解決し、成果につなげやすくなるでしょう。

たとえば、言語や文化適応に関して、事前に情報共有や教育を行い、赴任者の知識を深めさせるようサポートするのがおすすめです。

また、現地へ赴任してからのメンタルサポートも重要です。定期的にカウンセリングやストレスチェックの機会を設けるとよいでしょう。

現地コミュニティを確立しておけば、似た境遇にある駐在員同士が交流可能です。感情や情報の共有を図ることで、心理的負担を軽減できるメリットがあります。

赴任者の家族が現地になじめない場合、赴任者へも多大な影響が出るため、家族へのサポートも意識するよう心がけましょう。定期的に家族へのサポートプログラムを実施したり、積極的な情報提供を行ったりすると効果的です。

研修を通じ必要なスキルやマインドセットの獲得をうながす

研修を実施し、赴任に必要とされるスキルやマインドセットの獲得をうながすのもおすすめです。

海外赴任にあたっては、引越しや役所への手続きなどの物理的な準備だけでなく、赴任者自身のスキルや心の準備も必要です。海外で働くためのグローバルマインドセットや各種スキルが身につけば、スムーズに業務を遂行できるでしょう。

海外で発生しがちなトラブルと対処法を事前に知っておくことで、いざというときに円満解決に導きやすい利点があります。

しかし、自社内で研修を実施するとなると、リソースやノウハウの問題から適切な準備が難しいケースもあるものです。そんなときには、外部の研修会社を利用するのがおすすめです。

研修会社では、海外との文化や生活環境の違いを加味した効果的なカリキュラムを用意しています。無理なくスキルやマインドセットが身につきやすいため、結果に直結しやすい魅力があります。

キーセッションでは、貴社のご要望に沿ったさまざまな研修プログラムをご紹介可能です。相談は無料のため、ぜひお気軽にお問い合わせください。

また、研修を外部委託するメリットやデメリットについて詳しく知りたい方は、下記の記事もチェックしてみてください。

⇒研修は外部委託すべき？メリット・デメリットを徹底解説！

おすすめの海外赴任前研修

おすすめの海外赴任前研修は、以下の通りです。

• 「赴任先で速やかに力を発揮しパフォーマンスを最大化できる海外赴任前研修」株式会社J-グローバル
• 「【エグゼクティブ対象】海外駐在任務に必要なスキルを網羅したパッケージ研修」株式会社J-グローバル
• 「グローバル・コミュニケーションで重視される論理的思考および論理的表現力を強化する異文化コミュニケーション研修」株式会社ノビテク

それぞれの研修の内容について紹介します。

「赴任先で速やかに力を発揮しパフォーマンスを最大化できる海外赴任前研修」株式会社J-グローバル

株式会社J-グローバルでは、「赴任先で速やかに力を発揮しパフォーマンスを最大化できる海外赴任前研修」を実施しています。

研修を通じ、ワークスタイルやコミュニケーションの文化ギャップを理解することで、トラブルの解決スキルの習得を目指します。学びを迅速に進めるうえで重要となる、ポジティブな成長マインドセットの獲得をゴールに設定しているのも特徴です。

研修内では、実例をまじえつつトラブルの原因と解決法を探っていきます。特定の国や地域に特化した研修内容にカスタマイズ可能なため、学習内容が身につきやすく、実践ですぐに役立ちやすいです。

また、現地の海外スタッフ向け研修にも対応しているので、相互理解を深める効果も期待できます。

研修期間は4時間ですが、よりしっかり学べる7時間コースにも対応可能です。

「【エグゼクティブ対象】海外駐在任務に必要なスキルを網羅したパッケージ研修」株式会社J-グローバル

株式会社J-グローバルでは、「【エグゼクティブ対象】海外駐在任務に必要なスキルを網羅したパッケージ研修」を実施しています。

この研修では、現地のマネージャーやパートナー、顧客など、さまざまな立場の人との交渉スキル習得を目指します。また、管理会計やコンプライアンス、労働契約などに関する対処のコツを学ぶのも特徴です。

本研修は、ケースディスカッションや実践的ロールプレイなどの参加型講義を主軸としています。また、以下の3つのセッションを実施します。

• 海外駐在員を対象とした異文化研修
• 財務や契約に関する研修
• 赴任先の地域学習

この研修は、赴任先の地域において実務経験をもつ講師がレクチャーするのが魅力です。マインドセットやスキルを効率的に習得し、現地スタッフとの信頼関係の構築や、円滑な共同作業の実践に役立てられるでしょう。

研修期間については、各社の都合に合わせて調整可能です。

「グローバル・コミュニケーションで重視される論理的思考および論理的表現力を強化する異文化コミュニケーション研修」株式会社ノビテク

株式会社ノビテクでは、「グローバル・コミュニケーションで重視される論理的思考および論理的表現力を強化する異文化コミュニケーション研修」を実施しています。

本研修では、グローバルリーダーの育成を目指し、必要な能力や資質の理解をうながします。海外で重視される論理的思考と論理的表現力を伸ばすことで、円滑なグローバルコミュニケーションの実現を目指すのも特徴です。

研修内では、講義と実践的ワークにより、異なる価値観や見解をもつ人との合意形成の方法をレクチャーしていきます。海外赴任を予定している人材だけでなく、グローバルリーダーとなるべき経営陣や管理職、中堅社員、若手社員まで、幅広い社員が受講の対象です。

研修期間は1日です。

その他の海外赴任研修については、以下の研修ページをご参照ください。

海外赴任前研修を活用してグローバル展開を成功へと導こう

海外赴任は、企業のグローバル戦略を進めるうえで有効な手段です。しかし、上手に対処しないとさまざまなトラブルを招きかねません。そればかりか、優秀な駐在員のメンタルの失調や離職につながる危険性もはらんでいます。

入念な準備やサポート体制の整備と同時に、赴任者のスキルアップを図ることで、リスクを抑え戦略の確度アップにつながります。

そのためには、海外赴任前研修の実施がおすすめです。また、社内リソースを抑え効率的に研修を行うには、外部の研修会社の利用が建設的といえます。

キーセッションでは、目的や予算に応じた各種研修プログラムの紹介を行っています。対象地域に沿ったカリキュラムにも調整可能です。現地での実務経験を活かした実践的な講義を紹介可能なので、まずはお気軽にお問い合わせください。