よくあるお悩み・ニーズ
- OJT担当者としての意識が低い.知識やスキルが無いため、適切な指導ができない
- 若手との距離が近すぎるせいか、叱ることができない
- 名ばかりのOJT担当者なので、他の先輩上司とやっていることが変わらない
- そもそも、OJT担当を担う人材がいない
- ブラザーシスター制度を導入したいが、先輩社員が頼りないため任せられない
- 若手社員の離職を防止したい
研修のゴール
- 指導対象者である、新入社員、部下の成長が早まります。また、離職とモチベーションの低下を防ぐことに繋がる
研修内容
OJTトレーナーとしての役割認識から始まり、指導・育成方法の理解、面談方法の体得、メンタルケアの方法を学びます。部下一人ひとり異なるので、個々に合わせたタイプ別の指導方法を学びます。
研修の目的
研修受講者の「育成」に対する意識向上と、知識・スキルの向上に繋がります。また、学んで終わりではなく実践と継続をサポートするため、見本となるOJTトレーナーが育ちます。
研修のカリキュラム例
個々に合わせたタイプ別の指導方法を学ぶOJTトレーナー研修：6時間×3回
※1回のカリキュラムにカスタマイズすることも可能です。ご相談ください。
- OJTトレーナーの役割 責任 能力
- 適切なアプローチ方法と機会指導
- 指導方法(ティーチング、コーチング、フィードバック)
- 部下育成(育成計画)
- ハラスメント対策
- 1on1面談
- 指導対象者の課題抽出と解決策への導き方
講師紹介
浅井 隆志
株式会社PDCAの学校 代表取締役社長
高卒建具職人から現場監督で下積みをする。法人営業、不動産営業、注文住宅営業で経験を積み、営業統括ポジションにて、自社の採用、定着施策、教育、評価制度などを整備。営業戦略にも従事し会社をスケールさせる。
実績を元に営業戦略のコンサルタントとして33歳で起業。全国商工会議所で講演やセミナーを従事する傍ら、中小企業の経営者から社員教育の相談を数多くいただくことをきっかけに社員教育事業を発足させる。
開発した新入社員研修では2.2％の離職率を実現。コンサルティングではコロナ禍でも粗利を昨対比128％など目標達成指導のエキスパートとして一部上場大手から中小企業まで幅広く戦力化に貢献。現在では4法人を経営。
青柳 功
株式会社PDCAの学校 エキスパート講師
「企業・個人の成長が原動力」
組織/個人の変身にコミットする研修講師
学校卒業後、株式会社リクルートに入社。雑誌創刊に携わり法人営業を担当。飛び込み営業、テレアポを根性論に頼らず「効率的に」「優先順位を決めて」行うことで歴代トップの記録の１４４日間連続受注や、営業最高賞であるＭＶＰを受賞するなど３０００人中、ベスト３を常にキープする。
中山 拓哉
株式会社PDCAの学校 エキスパート講師
受講企業に対するフィードバック責任者として満足度向上に寄与し、研修リピート率を95.7％に引き上げる。全国で展開している教育研修事業の企画・設計責任者として指揮を執りながら、自らも最前線にて講師を務める。
仲村 勇人
株式会社PDCAの学校 エキスパート講師
自動車部品業界でキャリアをスタート。現場と関わる中で、人を介した成果達成に興味を持つ。仕事のやりがいを届けて行きたいという想いを持ち、株式会社PDCAの学校に入社。入社後は営業に配属され新人賞を獲得。その後、研修納品部門に移り社内外から厚い信頼を獲得している。
研修カリキュラムのカスタムについては お気軽にお問い合わせ下さい。
研修についてよくある質問
受講者によってマネージメントの意識の差や、知識・スキルの差がありますが、一緒に受けさせてもいいのでしょうか
マネージメントの意識の差や、知識・スキルの差があっても一緒に受講いただけます。受講当日は講師のみならずアシスタントがいるため、個々の理解度に合わせて受講をサポートします。
基本概念から始まり、応用スキルまで学ぶため、経験がある方も退屈することなく受講いただけます。
OJTトレーナー研修では、コーチングやメンタリングのスキルを開発するためのトピックが含まれていますか？
組織内でトレーナーとしての役割を果たす際に、効果的なコーチングとメンタリングのスキルどちらも学びます。これにより、新入社員やチームメンバーの成長を促し、パフォーマンス向上に貢献できるようになります。実践的なシナリオに取り組むことで、トレーナーとしての自信を深める効果があります。
OJTトレーナー研修では、新入社員やインターン生への効果的なトレーニングプログラムの設計や実施方法について学びますか？
本研修ではトレーニングプログラムについて学びませんが、ご要望があれば対応いたします。
KeySession研修コンシェルジュからのコメント
若手社員から、中堅社員まで様々なレベルに合わせて研修実施が可能です。指導対象者は、日々の指導による能力向上、メンタルケアによる離職防止、個々に合わせたマネージメントにより主体性を育むことができます。人が育つ体制づくりや、人が育つ文化づくりをお考えであれば、ぴったりの研修を構築いたします。
