【離職率を圧倒的に削減】ビジネススキル研修

新入社員研修 営業研修 オンライン研修 ビジネスマナー研修 クレーム対応研修 コミュニケーション研修 ビジネススキル研修 離職防止研修
新入社員 入社から5年目位までの若手社員

社員教育の決定版 ビジネススキル研修に関するよくある悩み・ニーズ

  • 競合との差別化がしたい
  • 顧客と信頼関係を作りたい
  • 提案力を上げたい
  • 定着率が低い
  • 離職率が高い

社員教育の決定版 ビジネススキル研修のゴール

  • 自社の商材理解が深まり顧客満足への意識が高まる
  • 顧客とのコミュニケーション力が上がり成約率があがる
  • 自社への愛着心が高まり定着率があがる
  • 受講レポートの報告により現場で有効な育成ができる
  • 実践トレーニングにより自信がついて社員がイキイキとする

社員教育の決定版 ビジネススキル研修の内容

早期に柱となる人材を輩出するための研修です

本研修は新入社員~20代若手社員を対象に効果的な人材育成、早期に柱となる人材を輩出するための基礎を養成します。

6ヶ月の「すり込み型」プログラムで徹底的にスキルを体得するため、研修期間中には毎回自身の目標と行動計画を設定。職場でのOJTと本研修でのOFF-JTを合わせて離職率低下・生産性向上を図ります

OJTも一体で行う新しい教育の仕組み

離職率の改善、早期戦力化 につながります。

採用の売り手市場である近年、採用した社員の離職は企業にとって致命的なリスクです。早期離職は採用コストを無駄にしてしまい、好景気時の機会損失を招きます。働き方改革、人づくり革命が声高に言われている今日、新人層を早期に企業の戦力にすることが急務です。

習慣化できる仕組み

研修に参加するだけでは意味がありません。学びと実践を半年間徹底的に 繰り返すことで、「習慣化できる仕組み」を提供します。

3日で学んだことは3日で抜け落ちる。一週間で学んだことは一週間で忘れてしまう。研修をより効果的にするためには習慣化がもっとも重要なテーマです。ビジネスマナーなど不可欠な知識学習はするものの、本研修は全体的にトレーニング色が強くあります。実戦でのOJT効率向上、業務の成果にゴールを設定した研修なので、学び・ワーク・ディスカッション・実践への挑戦のPDCAサイクルを回します。 仕事へのスタンスや、社会人としての責任を自らが気づくためには、体感型ワークでスキルを徹底的に磨き上げることで内発的にもたらせることが可能です。

カリキュラム大項目

  • ビジネスマナー
  • 生産性が上がる業務の進め方
  • 業務効率が向上する報連相
  • 信頼関係構築スキル
  • 顧客ニーズの理解
  • 自社理念の考察
  • ヒアリング
  • 顧客主体の提案方法
  • 競合との差別化
  • タイプ別コミュニケーション
  • プレゼンテーション
  • クレーム対応

充実したフォロー施策

研修期間中、並行して月1回のペースで全6回、上司向け Web勉強会を実施。新人、若手のスキルアップだけでなく、 上司のマネジメント力も向上させます。

また、月1回のペースで全6回、企業のご担当者様に受講生の育成フィードバックをオンラインで実施。成果物や受講姿勢の報告、育成指南を行い社内教育を効率化させます。

こんなお悩みを抱えている方におすすめです

  • 新人、若手の早期離職、戦力化にお悩みの社長
  • 新卒採用を始めて間もない企業の社長
  • 社内育成のスキームが充分に整っていない企業の社長
  • 単発、短期間の研修にあまり効果を感じていない社長
  • 研修受講者と一緒に自らも成長していきたいと感じている社長

実績(研修期間内)

受講者の離職率:19上期⇒2.28%、20上期⇒2.23% 中小企業の新入社員の1年目離職率平均が19.1%の中、脅威的な数字を叩き出しています。

講師紹介

浅井 隆志

浅井 隆志

株式会社PDCAの学校 代表取締役社長

高卒建具職人から現場監督で下積みをする。法人営業、不動産営業、注文住宅営業で経験を積み、営業統括ポジションにて、自社の採用、定着施策、教育、評価制度などを整備。営業戦略にも従事し会社をスケールさせる。

実績を元に営業戦略のコンサルタントとして33歳で起業。全国商工会議所で講演やセミナーを従事する傍ら、中小企業の経営者から社員教育の相談を数多くいただくことをきっかけに社員教育事業を発足させる。

開発した新入社員研修では2.2%の離職率を実現。コンサルティングではコロナ禍でも粗利を昨対比128%など目標達成指導のエキスパートとして一部上場大手から中小企業まで幅広く戦力化に貢献。現在では4法人を経営。

青柳 功

青柳 功

株式会社PDCAの学校 エキスパート講師

「企業・個人の成長が原動力」
組織/個人の変身にコミットする研修講師

学校卒業後、株式会社リクルートに入社。雑誌創刊に携わり法人営業を担当。飛び込み営業、テレアポを根性論に頼らず「効率的に」「優先順位を決めて」行うことで歴代トップの記録の144日間連続受注や、営業最高賞であるMVPを受賞するなど3000人中、ベスト3を常にキープする。

宮地 尚貴

宮地 尚貴

株式会社PDCAの学校 エキスパート講師

100%の新規開拓営業に従事し、根性ではなく理論的に構築した営業スタイルにより1年目から粗利2,000万円を超える数字を叩き出す。同社最速で役職者に昇進し、現在は顧客の声を活かした研修の企画立案、登壇に従事する。

中山 拓哉

中山 拓哉

株式会社PDCAの学校 エキスパート講師

受講企業に対するフィードバック責任者として満足度向上に寄与し、研修リピート率を95.7%に引き上げる。全国で展開している教育研修事業の企画・設計責任者として指揮を執りながら、自らも最前線にて講師を務める。

古内 亜希子

古内 亜希子

株式会社PDCAの学校 エキスパート講師

オール電化等を扱う会社へ営業職として入社。わずか3ヶ月で昇進し、営業部門で女性初のリーダー職となる。コールセンター教育管理者としての経験を活かし、教育事業を主軸とするPDCAの学校にジョイン。

仲村 勇人

仲村 勇人

株式会社PDCAの学校 エキスパート講師

自動車部品業界でキャリアをスタート。現場と関わる中で、人を介した成果達成に興味を持つ。仕事のやりがいを届けて行きたいという想いを持ち、株式会社PDCAの学校に入社。入社後は営業に配属され新人賞を獲得。その後、研修納品部門に移り社内外から厚い信頼を獲得している。

受講者の声

  • 社会人として「働く」ということを理解できたように感じます
  • 当事者意識を持ち、他責ではなく自責で捉え、受け身ではなく主体的に動いていく必要があると感じました

KeySession研修コンシェルジュからのコメント

全11回の講義を通して、ビジネススキルを習慣化するまで落とし込む研修です。現場と連携して、受講者が研修で体得したことを会社で実際に活かせる環境づくりのフォローも行います。成果に繋がる社員教育の”決定版”です。


浅井 隆志
この研修の監修者

浅井 隆志 - 株式会社PDCAの学校 代表取締役社長

高卒建具職人から現場監督で下積みをする。法人営業、不動産営業、注文住宅営業で経験を積み、営業統括ポジションにて、自社の採用、定着施策、教育、評価制度などを整備。営業戦略にも従事し会社をスケールさせる。

実績を元に営業戦略のコンサルタントとして33歳で起業。全国商工会議所で講演やセミナーを従事する傍ら、中小企業の経営者から社員教育の相談を数多くいただくことをきっかけに社員教育事業を発足させる。

開発した新入社員研修では2.2%の離職率を実現。コンサルティングではコロナ禍でも粗利を昨対比128%など目標達成指導のエキスパートとして一部上場大手から中小企業まで幅広く戦力化に貢献。現在では4法人を経営。

2010年3月に営業・マーケティングのコンサルタントとして創業。出版を期に講演、企業研修依頼が増え法人化。新卒を中心にした企業つくりで現在11期目。現在5社の法人経営。経営者ながらあくまでも現場主義にこだわり、企業研修や営業コンサルティングに従事。

導入費用

1名様あたり3万円~

導入実績

株式会社PDCAの学校の研修実績をご紹介します

実績

不動産売買 賃貸 仲介様

研修規模 149名 研修期間 3時間


研修目的

基礎的なビジネスマナーは身に付いているものの、お客様への配慮やマナーの本質を理解させたい
社会人としての自覚と、自主性、自発性、自責の念を持つ必要性の理解

研修内容

ビジネスマナーについて学びなおしと、社会人としてのマインド形成を行います。


実績

メーカー 金属フィルム 加工様

研修規模 35名 研修期間 8時間×4回


研修目的

社会人としての基礎を身に付ける
学生から社会人に移り変わるうえでのマインド形成

研修内容

ビジネスマナー、PDCAサイクル、信頼関係構築、報告連絡相談、ファシリテーションを学びます。

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【 助成金活用実績多数あり 】

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株式会社PDCAの学校の研修プラン

豊富なノウハウに裏打ちされた現場マネジメント研修
チームビルディング研修
【新入社員向け】ロジカルシンキング研修
ロジカルシンキング研修
【係長・主任向け】監督職対象のフォロワーシップ研修
フォロワーシップ研修
ザ・ホスピタリティチーム株式会社
株式会社モチベーション&コミュニケーション
株式会社PDCAの学校
株式会社ノビテク
株式会社ビジネスプラスサポート
株式会社かんき出版
一般社団法人全日本SEO協会
株式会社J-グローバル
プロセスマイニング・イニシアティブ
亀山温泉リトリート
ホリスティックサポート
合同会社WaReKaRa
株式会社NATURE
サミット人材開発株式会社
クロスメディアグループ株式会社
Work Life Brand
旭コンサルティング
有限会社ケー・ウィッシュ
株式会社デジタルトランスフォーメーション研究所
株式会社グッドワークス
合同会社MAREMI
株式会社コムPLUS
マーケティングアイズ株式会社
合同会社Symbi​
合同会社JEIT
ヴォケイション・コンサルティング株式会社
株式会社デフィロン
高度情報通信株式会社
ヒューマネコンサルティング株式会社
みらいマーケティング株式会社
株式会社きづくネットワーク
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